東光高岳（6617）・リスク対処
大規模災害による操業停止
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・サプライチェーン分断による供給停止リスク73社が書いているテーマ・逆風71社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「当リスクについては、各拠点にて防災対策および防災訓練を行うとともに、サプライチェーンを含めたBCP構築を進めるなど、事業活動への影響低減を図っております。」
大規模災害への対応が、拠点の防災対策に加え、防災訓練とサプライチェーンを含むBCP構築へ具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「拠点のいずれかが大規模災害により被災し、生産設備の損壊、原材料や部品の調達停止、物流販売機能の麻痺などによる操業停止などが生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大規模災害による設備損壊、調達停止、物流販売機能の麻痺及び操業停止のリスクを継続して記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「拠点のいずれかが大規模災害により被災し、生産設備の損壊、原材料や部品の調達停止、物流販売機能の麻痺などによる操業停止などが生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大規模災害による設備損壊、調達停止、物流販売機能の麻痺及び操業停止を新たなリスクとして記載している。