円高・円安による受注・仕入価格リスク
FY2020に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026為替差損が増加有価証券報告書
「営業外費用は、前連結会計年度６百万円に対して、当連結会計年度は１百万円増加し、７百万円となりました。主な要因は、為替差損１百万円の増加であります。」
為替リスクに関連して、営業外費用が前期6百万円から7百万円へ増加し、主な要因として為替差損1百万円の増加を記載している。 - FY2026-H1為替差損から差益へ転換有価証券報告書
「また、為替相場の変動により前中間連結会計期間は為替差損６百万円を計上しましたが、当中間連結会計期間は為替差益３百万円に転じたため、経常利益が増加しました。」
為替変動による影響は、前年同期の為替差損6百万円から当中間連結会計期間の為替差益3百万円へ転じた。為替リスク自体が消失したとは記載していない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「したがって、当社グループにとって極端な円高や円安は好ましくない状況となり、結果として当社グループの財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
円高による顧客の輸出・受注への影響と、円安による外国部品の仕入価格上昇のリスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「したがって、当社グループにとって極端な円高や円安は好ましくない状況となり、結果として当社グループの財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
円高による顧客の輸出・受注への影響と、円安による外国部品の仕入価格上昇のリスクを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「我が国経済は、新型コロナウイルス感染症が５類へ引き下げられ、経済活動の正常化に向けた動きが進み、景気は緩やかな持ち直しが見られました。一方でロシア・ウクライナ情勢の長期化や中東地域の地政学的リスクの高まり、円安の進行に伴う物価上昇等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安の進行に伴う物価上昇を含む外部環境の不透明感を継続して記載しているが、当四半期の為替変動による具体的な業績影響や新たな対応策は示していない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「我が国経済は、新型コロナウイルス感染症が５類へ引き下げられ、経済活動の正常化が進み、緩やかな回復が続きました。一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、円安基調の継続、エネルギー価格及び原材料価格の高騰、物価上昇により先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
円安基調の継続、エネルギー・原材料価格の高騰などを含む外部環境の不透明感を継続して記載しているが、当四半期の為替変動による具体的な業績影響や新たな対応策は示していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「我が国経済も、新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限が緩和され、社会経済活動に持ち直しの動きが見られました。しかしながら、ウクライナ情勢の長期化、急激な為替変動、原材料やエネルギー価格の高騰等により、先行き不透明な状況が続いております。」
急激な為替変動を含む外部環境の不透明感を継続して記載しているが、当四半期の為替変動による具体的な業績影響や新たな対応策は示していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、全般に景気は回復傾向にありましたが、新型コロナウイルス感染症の再拡大や、中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱、ウクライナ情勢の長期化による原材料やエネルギー価格の上昇、急激な円安の進行等により、先行きに対する不透明感は強まっております。」
急激な円安の進行、原材料・エネルギー価格の上昇などを含む外部環境の不透明感を継続して記載しているが、当四半期における具体的な為替影響や新たな対応策は示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「我が国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和等により、景気は緩やかな回復基調を示しておりましたが、その後の大規模な感染爆発となる第７波の影響や、ウクライナ情勢の長期化、原材料やエネルギー価格の高騰、急激な円安による為替相場の変動により、景気の減速懸念が強まっております。」
急激な円安による為替相場の変動を含む外部環境を記載しているが、当社グループへの具体的な為替影響や対応策に新たな記載はない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナへの軍事侵攻を背景としたエネルギー価格や原材料価格の高騰、米国の金利上昇による急激な円安進行等、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
米国金利上昇を背景とする急激な円安進行を外部環境として記載しているが、当社グループへの具体的な影響は示していない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「したがって、当社グループにとって極端な円高や円安は好ましくない状況となり、結果として当社グループの財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
円高による顧客の輸出・受注への影響と、円安による外国部品の仕入価格上昇のリスクを再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「したがって、当社グループにとって極端な円高や円安は好ましくない状況となり、結果として当社グループの財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
円高による顧客の輸出・受注への影響と、円安による外国部品の仕入価格上昇のリスクを再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「したがって、当社グループにとって極端な円高や円安は好ましくない状況となり、結果として当社グループの財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
円高では顧客の輸出に伴う注文減、円安では外国部品の仕入価格上昇が想定される。