ログリー（6579）・施策再定義
リモートワーク・時短勤務など柔軟な勤務制度
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
健康経営・柔軟な働き方による職場環境整備222社が書いているテーマ・逆風0社・追い風224社
ログリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの223件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「経営効率の向上と固定費の最適化を進めると同時に、従業員が最も高いパフォーマンスを発揮できるよう、リモートワークと出社を最適に組み合わせたハイブリッド型の勤務制度や、ワークライフバランスを支援する環境を整備し、従業員のウェルビーイング向上に努めております。」
従来のリモートワーク中心の説明から、リモートワークと出社を組み合わせるハイブリッド型勤務として方針を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この変更は、エンジニアの業務を本社オフィスに出勤して従事する体制からリモートワークを中心とした体制へと移行したことを契機に、本社オフィスにかかる水道光熱費及び地代家賃と売上高との関連を見直した結果によるものであります。」
柔軟な勤務制度の導入にとどまらず、エンジニアの業務体制が本社出勤中心からリモートワーク中心へ移行したことを記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、当社は社員が仕事に取組む際の環境に配慮し、リモートワークや時短勤務など、柔軟な勤務制度を導入しております。」
社員の就業環境への配慮として、リモートワークや時短勤務を導入していることを初めて開示している。