システム障害・サイバー攻撃・災害によるサービス停止
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中18社が悪化側に。
- FY2021損害・取引停止リスクの具体化有価証券報告書
「また、サーバーの作動不能や欠陥に起因して、当社グループの信頼が失墜し取引停止等に至る場合や、当社グループに対する損害賠償請求が発生する場合も想定され、このような場合には当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
従来のシステム停止による事業支障に加え、信頼失墜、取引停止、損害賠償請求に至る影響経路を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「サイトへのアクセスの急増等の一時的な過負荷や電力供給の停止、当社グループソフトウエアの不具合、コンピューターウィルスや外部からの不正な手段によるコンピューターへの侵入、自然災害、事故等、当社グループの予測不可能な様々な要因によってコンピューターシステムがダウンした場合、当社グループの事業活動に支障を生ずる可能性があります。」
過負荷、ソフトウェア不具合、サイバー攻撃、電力停止、災害等によるシステム停止リスクを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「サイトへのアクセスの急増等の一時的な過負荷や電力供給の停止、当社グループソフトウエアの不具合、コンピューターウィルスや外部からの不正な手段によるコンピューターへの侵入、自然災害、事故等、当社グループの予測不可能な様々な要因によってコンピューターシステムがダウンした場合、当社グループの事業活動に支障を生ずる可能性があります。」
過負荷、ソフトウェア不具合、サイバー攻撃、電力停止、災害等によるシステム停止リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「サイトへのアクセスの急増等の一時的な過負荷や電力供給の停止、当社ソフトウエアの不具合、コンピューターウィルスや外部からの不正な手段によるコンピューターへの侵入、自然災害、事故等、当社の予測不可能な様々な要因によってコンピューターシステムがダウンした場合、当社の事業活動に支障を生ずる可能性があります。」
システム障害、サイバー攻撃、電力停止、災害等によるサービス停止リスクと、バックアップ・監視による対応を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、サイトへのアクセスの急増等の一時的な過負荷や電力供給の停止、当社ソフトウエアの不具合、コンピューターウィルスや外部からの不正な手段によるコンピューターへの侵入、自然災害、事故等、当社の予測不可能な様々な要因によってコンピューターシステムがダウンした場合、当社の事業活動に支障を生ずる可能性があります。」
定期バックアップと稼働状況の監視により事前防止・回避に努めている。