営業キャッシュ・フローを源泉とする自己資金調達
FY2019に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしております。今後も所要資金は「営業活動によるキャッシュ・フロー」を源泉に自己資金調達を原則とする方針であります。多額の設備投資資金が必要となった場合は、必要資金の性格に応じて金融機関からの借入、資本市場からの直接調達も検討する方針であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とし、大型投資時には借入や資本市場からの調達も検討する方針を再確認している。営業キャッシュ・フローは3,204,538千円となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしております。今後も所要資金は「営業活動によるキャッシュ・フロー」を源泉に自己資金調達を原則とする方針であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とし、大型投資時には借入や資本市場からの調達も検討する方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしております。今後も所要資金は「営業活動によるキャッシュ・フロー」を源泉に自己資金調達を原則とする方針であります。多額の設備投資資金が必要となった場合は、必要資金の性格に応じて金融機関からの借入、資本市場からの直接調達も検討する方針であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とする方針を再確認し、大型投資時には借入や資本市場からの調達も検討するとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしております。今後も所要資金は「営業活動によるキャッシュ・フロー」を源泉に自己資金調達を原則とする方針であります。多額の設備投資資金が必要となった場合は、必要資金の性格に応じて金融機関からの借入、資本市場からの直接調達も検討する方針であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とする方針を再確認し、大型投資時には借入や資本市場からの調達も検討するとしている。 - FY2019初出有価証券報告書
「運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしております。今後も所要資金は「営業活動によるキャッシュ・フロー」を源泉に自己資金調達を原則とする方針であります。多額の設備投資資金が必要となった場合は、必要資金の性格に応じて金融機関からの借入、資本市場からの直接調達も検討する方針であります。」
運転資金・設備投資資金は営業キャッシュ・フローを源泉とする自己資金調達を原則とし、大型投資時には借入・資本市場調達も検討する方針を初めて明示している。