人手不足による人件費等のコスト増加
FY2019-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
グリーンズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。59社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「一方で、人件費の上昇や、物価高騰等による運営コストの増加に加え、人手不足を背景とした人材の確保・定着が大きな課題となっております。」
人件費・運営コストの上昇に加え、人手不足を背景とする人材の確保・定着を大きな課題として明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの事業では、一定数の従業員の確保が必須であり、少子高齢化により今後若年層の人材確保がさらに困難になることが予測され、最低賃金の引き上げや社会保障政策に伴う社会保険料料率の引き上げ等による人件費の上昇、人材不足による既存従業員へのしわ寄せによる長時間労働や、これに伴う離職率の増加、採用コストの増加等により、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保難、人件費上昇、長時間労働、離職率・採用コスト増加のリスクを引き続き記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業では、一定数の従業員の確保が必須であり、少子高齢化により今後若年層の人材確保がさらに困難になることが予測され、最低賃金の引き上げや社会保障政策に伴う社会保険料料率の引き上げ等による人件費の上昇、人材不足による既存従業員へのしわ寄せによる長時間労働や、これに伴う離職率の増加、採用コストの増加等により、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保難、人件費上昇、長時間労働、離職率・採用コスト増加のリスクを引き続き記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「少子高齢化により今後若年層の人材確保がさらに困難になることが予測され、最低賃金の引き上げや社会保障政策に伴う社会保険料料率の引き上げ等による人件費の上昇、人材不足による既存従業員へのしわ寄せによる長時間労働や、これに伴う離職率の増加、採用コストの増加等により、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の人件費増加懸念から、人材確保難、長時間労働、離職率、採用コストまでリスクの影響範囲を具体化している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「一方、先行きについては、人手不足を原因とする人件費等のコスト増加や、米中貿易戦争への影響等による企業収益圧迫が懸念されております。」
人手不足を原因とする人件費等のコスト増加を、先行きの懸念として初めて明示している。