感染拡大防止と事業継続対応
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、顧客や従業員、その他関係者等の安全確保、感染防止を最優先に取組み、事業活動を継続するととともに、アフターコロナを見据えて「中期ビジョン2025~健康寿命延伸社会の実現に向けて~」を策定し、持続的な成長と中期的な企業価値向上に向けた取組みを推進しております。」
安全確保・感染防止を優先した事業継続と、中期ビジョン2025に基づく持続的成長・企業価値向上の取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは引き続き、顧客や従業員、その他関係者等の安全確保、感染防止を最優先に取組み、事業活動を継続するとともに、アフターコロナを見据えて「中期ビジョン2025~健康寿命延伸社会の実現に向けて~」を策定し、持続的な成長と中期的な企業価値向上に向けた取組みを推進しております。」
安全確保・感染防止を優先した事業継続と、中期ビジョン2025に基づく持続的成長・企業価値向上の取り組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは引き続き、顧客や従業員、その他関係者等の安全確保、感染防止を最優先に取組み、事業活動を継続することに加えて、コストコントロールを積極的に実施することで利益の確保に努めてまいりました。」
安全確保・感染防止を優先した事業継続と、コストコントロールによる利益確保を引き続き実施している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、顧客や従業員、その他関係者等の安全確保、感染防止を最優先に取組み、事業活動を継続することに加えて、コストコントロールを積極的に実施することで利益の確保に努めてまいりました。」
安全確保・感染防止を優先した事業継続と、コストコントロールによる利益確保を引き続き実施している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは引き続き、顧客や従業員、その他関係者等の安全確保、感染防止を最優先に取組み、事業活動を継続することに加えて、コストコントロールを積極的に実施することで利益の確保に努めてまいりました。」
安全確保・感染防止を優先した事業継続と、コストコントロールによる利益確保を引き続き実施している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「加えて、売上の減少による損失を最小限にするため、業務改善を進めるとともに、従業員の計画的な休業等の実施やアフターコロナの生活スタイル変化を踏まえた営業手法の見直しなど、コストコントロールを積極的に実施することで利益の確保に努めてまいりました。」
感染症対応として、業務改善、計画的な休業、アフターコロナを踏まえた営業手法の見直し、コストコントロールを実施し、利益確保を進めている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「加えて、感染症の拡大による利用者数の減少等に伴う業務量の減少やこれを機とした業務内容の見直しを進めることにより、従業員の計画的な休業等も取り入れるとともに、営業戦略の見直しやコスト削減など、損失を最小限に抑制するべく取り組んでまいりました。」
感染症対応として、業務内容・営業戦略の見直し、計画的な休業、コスト削減を実施し、損失の最小化を進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「レコードブック等の各事業所においては、利用者やスタッフの健康管理の徹底を始めとして、いわゆる3密を避けるため、利用者同士、利用者とスタッフの距離を十分確保して運営するとともに、店舗や送迎車両の消毒、換気の強化等を実施してまいりました。また、主に本社勤務の従業員を対象として時差出勤や在宅勤務を導入するなどの対策の強化も進めてまいりました。当社では、感染症の拡大及び政府からの緊急事態宣言発出に伴い、従業員の一部休業等も進めており、休業手当として休業期間中の給与を全額支給し雇用調整助成金の申請を行っております。」
感染症対策として、健康管理、利用者間・スタッフとの距離確保、店舗・送迎車両の消毒、換気強化、時差出勤、在宅勤務、一部休業および雇用調整助成金の申請を実施している。 - FY2020初出有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は顧客や従業員、その他関係者等の安全確保、感染拡大防止を最優先に取組み、事業への影響を最小限に抑えるべく必要な対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、安全確保と感染拡大防止を優先し、事業影響の最小化に必要な対応を行う方針を初めて明示した。事業継続計画の整備や不測時の資金調達手段の確保も記載している。