ブランディング広告と利便性向上による知名度・ブランド構築
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- 2026-06-03再掲株主総会
「一方、ブランディングを目的とした広告の活用は積極的に展開できておりません。費用対効果を踏まえ、ブランディングを目的とした広告活用を検討していくとともに、今まで以上にユーザーにとって利便性の高いサービスを提供することで、今後継続的に当社グループ及びサービスの知名度アップを図り、ユーザーから最も支持されるサービス提供企業を目指していく所存であります。」
ブランディング広告を積極展開できていないとの現状認識と、費用対効果を踏まえて活用を検討する方針を再掲している。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社グループでは、主にWebマーケティング手法により、ユーザー数の拡大を図ってきた一方、ブランディングを目的とした広告の活用は、いまだ積極的に展開できておりません。」
ブランディング広告について、従来の活用検討方針に対し、なお積極的に展開できていないとの現状認識を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「費用対効果を踏まえ、ブランディングを目的とした広告活用を検討していくとともに、今まで以上にユーザーにとって利便性の高いウェブサイトを構築することで、今後継続的に当社及びウェブサイトの知名度アップを図り、ユーザーから最も支持されるメディア運営企業を目指していく所存であります。」
ブランディング広告とウェブサイトの利便性向上による知名度・ブランド構築を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「費用対効果を踏まえ、ブランディングを目的とした広告活用を検討していくとともに、今まで以上にユーザーにとって利便性の高いウェブサイトを構築することで、今後継続的に当社及びウェブサイトの知名度アップを図り、ユーザーから最も支持されるメディア運営企業を目指していく所存であります。」
ブランディング広告の活用とウェブサイト利便性向上による知名度・ブランド構築を継続課題として記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「費用対効果を踏まえ、ブランディングを目的とした広告活用を検討していくとともに、今まで以上にユーザーにとって利便性の高いウェブサイトを構築することで、今後継続的に当社及びウェブサイトの知名度アップを図り、ユーザーから最も支持されるメディア運営企業を目指していく所存であります。」
ブランディング広告の活用とウェブサイト利便性向上による知名度・ブランド構築を課題として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「費用対効果を踏まえ、ブランディングを目的とした広告活用を検討していくとともに、今まで以上にユーザーにとって利便性の高いウェブサイトを構築することで、今後継続的に当社及びウェブサイトの知名度アップを図り、ユーザーから最も支持されるメディア運営企業を目指していく所存であります。」
従来のWebマーケティング中心の集客に加え、ブランディング広告とウェブサイト利便性向上を検討している。