自然災害・システム停止・データ消失による事業中断
FY2015に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに49社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、こうした事態が発生した場合に備え、事業継続計画（BCP）を策定し、適切かつ速やかに危機対策、復旧対応を行うよう努めております。同計画では最大14日以内の復旧を想定しております。」
自然災害・システム停止等へのBCPと最大14日以内の復旧想定を年次報告でも継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、こうした事態が発生した場合に備え、事業継続計画（BCP）を策定し、適切かつ速やかに危機対策、復旧対応を行うよう努めております。同計画では最大14日以内の復旧を想定しております。」
自然災害やシステム停止による事業中断リスクに対し、BCPを策定し、最大14日以内の復旧を想定する対応を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループは、常時ネットワークを監視し、日常的に保守管理も行っております。また、継続的な設備投資により、システム障害を未然に防ぐ体制も整えております。」
ネットワーク監視、保守管理、継続的設備投資によるシステム障害・事業中断への対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのため、常時ネットワークを監視し、日常的に保守管理も行っております。また、継続的な設備投資により、システム障害を未然に防ぐ体制も整えております。」
自然災害、システム停止、データ消失等の事業中断リスクと、ネットワーク監視・保守・設備投資による対応を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「常時ネットワークを監視し、日常的に保守管理も行っております。また、継続的な設備投資により、システム障害を未然に防ぐ体制も整えております。」
システム監視、保守管理、継続的設備投資による事業中断対策を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、各種サービス提供をインターネット環境において行っており、システムの安定的な稼働が、業務遂行上、必要不可欠なものとなっております。そのため、常時ネットワークを監視し、日常的に保守管理も行っております。また、継続的な設備投資により、システム障害を未然に防ぐ体制も整えております。」
従来の自然災害・システム停止・データ消失リスクに加え、システムトラブルを独立したリスクとして整理し、常時監視、保守管理、継続的設備投資を対策として明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループの拠点及びコンピューターネットワークのインフラは、サービスによって一定の地域に集中しているため、同所で自然災害等が発生した場合には多大な損害を被る可能性があり、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・システム停止・データ消失に加え、拠点およびネットワークインフラの地域集中をリスクとして継続している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「さらに、当社グループの拠点及びコンピューターネットワークのインフラは、サービスによって一定の地域に集中しているため、同所で自然災害等が発生した場合には多大な損害を被る可能性があり、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の自然災害・システム停止等のリスクに加え、拠点・ネットワークインフラの地域集中を明示している。 - FY2015初出有価証券報告書
「自然災害、コンピューターシステムの停止、データーベースの漏洩、消失等の影響を完全に防止できる保証はなく、当該事象による営業活動への影響、ブランドイメージの毀損、物的、人的な損害等が発生する可能性があります。」
自然災害、ウイルス、テロ等によるシステム停止・情報漏洩・データ消失を想定している。