ベイカレント（6532）・目標再掲
東京証券取引所マザーズへの上場
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
21記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
東京証券取引所マザーズ上場・公募増資とプライム市場移行6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場状態が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場状態が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場状態が引き続き記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場状態が引き続き記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場状態が引き続き記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場状態が引き続き記載されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行。」
東京証券取引所市場第一部から、2022年4月の市場区分見直しに伴いプライム市場へ上場市場区分が変更された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 市場第一部」
東京証券取引所市場第一部への上場状態が引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 市場第一部」
東京証券取引所市場第一部への上場状態が引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 市場第一部」
東京証券取引所市場第一部への上場状態が引き続き記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 市場第一部」
2018年12月3日に実施したマザーズから東京証券取引所市場第一部への市場変更後の上場状態が、株式情報で確認されている。 - FY2019-Q3達成有価証券報告書
「2018年12月３日付で、当社株式は東京証券取引所マザーズから東京証券取引所市場第一部へ市場変更しております。」
マザーズ上場後に掲げていた東証一部への市場変更が、2018年12月3日付で実施された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 （マザーズ）」
東京証券取引所マザーズへの上場状態が株式情報で引き続き確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 （マザーズ）」
東京証券取引所マザーズへの上場状態が株式情報で引き続き確認されている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「③ ブランド力向上 ・ＰＲ活動・体制の強化 ・東証一部への市場変更」
マザーズ上場済みの状態から、ブランド力向上の施策として東証一部への市場変更を新たな目標として掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 （マザーズ）」
東京証券取引所マザーズへの上場済みであることが株式情報で引き続き確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所（マザーズ）」
普通株式の上場金融商品取引所として東京証券取引所マザーズが引き続き記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 東京証券取引所（マザーズ）」
東京証券取引所マザーズへの上場済みであることが株式情報で引き続き確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「2016年９月２日に東京証券取引所マザーズへ株式を上場。」
東京証券取引所マザーズへの上場済みであることが沿革・株式情報で確認されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「2016年９月２日付で当社株式が東京証券取引所マザーズに上場したことにより、当社の保証義務に該当しなくなりました。」
東京証券取引所マザーズへの上場済みであることが、保証義務解消の事実として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2達成有価証券報告書
「当社は2016年９月２日付で東京証券取引所マザーズに上場いたしました。」
株式公開に関する保証義務の解除や新株発行と併せて、上場の実施が記載されている。