病理事業の事業計画乖離とのれん減損
FY2024-Q2に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損テストの結果、病理資金生成単位の回収可能価額は帳簿価額を上回っておりますが、税引前割引率が仮に0.5％上昇した場合、または成長率が0.9％減少した場合に回収可能価額が帳簿価額に等しくなります。」
病理事業で重要な減損損失は発生しておらず、前年度の感応度（割引率0.3％、成長率0.5％）から閾値が拡大した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「減損テストの結果、病理資金生成単位の回収可能価額は帳簿価額を上回っておりますが、税引前割引率が仮に0.3％上昇した場合、あるいは成長率が0.5％減少した場合に回収可能価額が帳簿価額に等しくなります。」
当期に重要な減損損失は発生しなかったが、病理事業は割引率0.3％上昇または成長率0.5％低下で回収可能価額と帳簿価額が一致する感応度を示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「病理資金生成単位に配分されたのれんについて減損の兆候があると判断いたしました。病理資金生成単位について減損テストを実施した結果、当該資金生成単位の帳簿価額が回収可能価額より高いと算定されたため、当社グループは2,167百万円の減損損失を認識いたしました。」
病理事業では事業計画との乖離と割引率上昇を背景に、通期でも2,167百万円ののれん減損を認識した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「病理事業においては収益改善の取り組み効果や、当第２四半期連結会計期間において計上した関連会社株式の売却益があった一方、同じく当第２四半期連結会計期間において計上したのれんの減損損失2,113百万円が主な要因です。」
病理事業の事業計画との乖離等を背景とするのれん減損が、当第3四半期の営業利益減少要因として引き続き説明されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「値上げやコスト削減等の施策により業績改善に一定の成果は見られるものの業績と事業計画の間に乖離が生じていること、減損テストに当たって使用する割引率の算定の基礎となるリスクフリーレートが上昇したこと等を考慮して総合的に判断した結果、当第２四半期連結会計期間において、病理資金生成単位に配分されたのれんについて減損の兆候があると判断いたしました。病理資金生成単位について減損テストを実施した結果、当該資金生成単位の帳簿価額が回収可能価額より高いと算定されたため、当社グループは当第２四半期連結会計期間において2,113百万円の減損損失を認識しました。」
病理事業の業績と事業計画の乖離、リスクフリーレート上昇を背景に減損テストを実施し、のれん減損損失2,113百万円を実際に計上した。