明電舎（6508）・リスク顕在化直近の業績予想の修正（2026-10-30）では「対処」
大型海外電鉄案件の端境期による減収
FY2019-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
8記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
前年同期の大型案件集中による反動減16社が書いているテーマ・逆風16社・追い風0社
明電舎がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-10-30対処業績予想の修正
「電鉄事業は、国内外の案件進展により増収増益となりました。」
国内外の案件進展により電鉄事業が増収増益となり、大型海外電鉄案件の端境期による減収状況は弱まった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方電鉄事業においては、大型案件の反動減により減収減益となりました。」
大型案件の反動減が電鉄事業の減収減益として実際に現れた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型海外電鉄案件の端境期による減収リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型海外電鉄案件の端境期による減収リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型海外電鉄案件の端境期による減収リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型海外電鉄案件の端境期による減収リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「電鉄システム分野での大型案件の端境期による減収などにより、売上高は前年同期比8.3％減の74,344百万円、営業損失は2,659百万円悪化の7,893百万円となりました。」
大型海外電鉄案件の端境期による減収が継続し、社会インフラ事業分野では前年同期比8.3％減収、営業損失7,893百万円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「海外における電鉄システム分野での大型案件の端境期による減収などにより、売上高は前年同期比11.8％減の48,136百万円、営業損失は2,505百万円悪化の6,231百万円となりました。」
大型海外電鉄案件の端境期による減収が実際のセグメント業績に現れ、社会インフラ事業分野の売上高減少と営業損失悪化の要因として開示されている。