明電舎（6508）・方針再定義
営業利益連動型の役員報酬と株式取得目的報酬
FY2019に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動報酬と役員持株による中長期インセンティブ11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社
明電舎がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「インセンティブ報酬は、短期インセンティブとしての「業績連動型報酬(b)」と、中長期インセンティブとしての「株式取得目的報酬(c)」、「TSR（株主総利回り）連動報酬(d)」及び従業員エンゲージメントに関するESG指標に連動する「eNPS連動報酬(e)」で構成されます。」
従来の営業利益連動型・株式取得目的報酬に、TSR連動報酬とeNPS連動報酬を加え、株主価値と従業員エンゲージメントを含む報酬体系へ広げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「取締役報酬は、業績連動型の年俸制報酬としており、役職に応じて支給される「基本報酬（ａ）」と「インセンティブ報酬」により構成されます。このうち、インセンティブ報酬は、短期的なインセンティブとしての「業績連動型報酬（ｂ）」と、中長期的なインセンティブとしての「株式取得目的報酬（ｃ）」で構成されます。」
取締役報酬を基本報酬・営業利益連動型報酬・株式取得目的報酬に分け、指名・報酬委員会で確認・審議する仕組みを開示している。