業績計画乖離・時価下落による減損処理
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
明電舎がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-05-14顕在化発生事実
「収益性の低下による減損の兆候が認められたため、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能額まで減額し、減損損失 3,303 百万円を特別損失として計上いたします。」
業績計画との乖離や資産価値の低下により減損処理が生じるリスクが、杭州拠点の固定資産について実際の減損損失として発生した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績計画との乖離や時価下落による減損処理のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績計画との乖離や時価下落による減損処理のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績計画との乖離や時価下落による減損処理の既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績計画との乖離や時価下落による減損処理のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績計画との乖離や時価下落による減損処理のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績計画との乖離や時価下落による減損処理のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績計画との乖離や時価下落による減損処理のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの資産については、今後の業績計画との乖離や時価の下落等によって期待されるキャッシュ・フローが生み出せない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
事業用資産、買収に伴うのれん、有形・無形固定資産、繰延税金資産について、将来キャッシュ・フロー不足による減損影響をリスクとして記載している。