東洋電機製造（6505）・事実再掲
北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司の持分法適用
FY2017-Q3に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加51社が書いているテーマ・逆風1社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 3社 湖南湘電東洋電気有限公司、常州朗鋭東洋伝動技術有限公司、北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司」
中国の持分法適用関連会社3社を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 3社 湖南湘電東洋電気有限公司、常州朗鋭東洋伝動技術有限公司、北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司」
北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司を含む3社を持分法適用関連会社として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 3社 湖南湘電東洋電気有限公司、常州朗鋭東洋伝動技術有限公司、北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司」
北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司を含む3社を持分法適用関連会社として記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司は重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」
北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司について、重要性の増加を理由として当第3四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めたと記載している。