富士電機（6504）・施策再定義
SDGs推進委員会を核とした環境・人財課題への対応
FY2021に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2025。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備338社が書いているテーマ・逆風2社・追い風342社
富士電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの345件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「※「SDGs推進委員会」は2025年４月１日付で、「サステナビリティ委員会」に改称しております。」
環境・人財・サプライチェーン等を扱うSDGs推進委員会を、2025年4月1日付でサステナビリティ委員会へ改称した。 - FY2023前進有価証券報告書
「環境、人権・人財活躍推進、持続可能なサプライチェーンの課題については、SDGs推進委員会において、半期に１回、方針・施策の審議、推進管理、評価、取締役会への報告を行います。」
SDGs推進委員会を核とする環境・人財課題への対応を、持続可能なサプライチェーンや人権課題を含む半期ごとの審議・評価・取締役会報告の体制へ具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「持続的成長に向け、ガバナンスの実効性向上に取り組むとともに、2020年に発足した全社委員会「SDGs推進委員会」を核にして、「環境」「人財」に係る重要課題に取り組みます。」
2020年発足の全社委員会を中核として、環境・人財の重要課題に取り組む枠組みを初めて独立して記載した。