為替・金利変動に対するデリバティブヘッジ
FY2017-Q2に初出。10回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに47社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「デリバティブは、当期純利益を通じて公正価値で測定する金融資産又は金融負債として、市場金利や外国為替銀行の相場等に基づいて算定しており、観察可能な市場データを利用して公正価値を算定しているため、レベル2に分類しています。」
為替・金利変動に関係するデリバティブの利用および公正価値測定に関する開示が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「デリバティブは、当期純利益を通じて公正価値で測定する金融資産又は金融負債として、市場金利や外国為替銀行の相場等に基づいて算定しており、観察可能な市場データを利用して公正価値を算定しているため、レベル2に分類しています。」
為替・金利変動に関係するデリバティブの利用・公正価値測定に関する開示が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、為替リスクをヘッジするために、先物為替予約等のデリバティブを利用しています。」
IFRSの会計方針においても、為替リスクを回避するための先物為替予約等の利用が確認されている。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社及びいくつかの子会社が利用する先物為替予約がキャッシュ・フローの変動をヘッジしている期間は、最長で14ヵ月間である。」
為替ヘッジの利用は継続しているが、先物為替予約によるヘッジ期間の最長は前年度末の19ヵ月から14ヵ月へ短縮された。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「当社及びいくつかの子会社が利用する先物為替予約がキャッシュ・フローの変動をヘッジしている期間は、最長で17ヵ月間である。」
為替変動を回避する先物為替予約の利用は継続しているが、ヘッジ期間の最長は前四半期の20ヵ月から17ヵ月へ短縮されている。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「当社及びいくつかの子会社が利用する先物為替予約がキャッシュ・フローの変動をヘッジしている期間は、最長で20ヵ月間である。」
為替変動を回避する先物為替予約の利用は継続しているが、ヘッジ期間の最長は前年度末の23ヵ月から20ヵ月へ短縮されている。 - FY2018-Q1ヘッジ期間の最長延長有価証券報告書
「当社及びいくつかの子会社が利用する先物為替予約がキャッシュ・フローの変動をヘッジしている期間は、最長で23ヵ月間である。」
為替変動を回避するヘッジ手段は維持され、ヘッジ期間の最長が前年度末の19ヵ月から23ヵ月へ延長されている。 - FY2017ヘッジ期間の最長延長有価証券報告書
「当社及びいくつかの子会社が利用する先物為替予約がキャッシュ・フローの変動をヘッジしている期間は、最長で19ヵ月間である。」
為替・金利変動を回避するヘッジ手段は維持され、先物為替予約によるヘッジ期間の最長は第3四半期の13ヵ月から19ヵ月へ延長されている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「当社及びいくつかの子会社が利用する先物為替予約がキャッシュ・フローの変動をヘッジしている期間は、最長で13ヵ月間である。」
ヘッジ手段・目的は維持されているが、先物為替予約によるヘッジ期間の最長が前四半期の15ヵ月から13ヵ月へ短縮されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社及びいくつかの子会社は、これらのリスクを回避する目的で先物為替予約、通貨スワップ及び金利スワップを利用しており、短期的な売買差益を獲得する目的や投機目的のためにデリバティブ取引を利用することはない。……当社及びいくつかの子会社が利用する先物為替予約がキャッシュ・フローの変動をヘッジしている期間は、最長で15ヵ月間である。」
為替・金利相場の変動リスクを回避するため、先物為替予約、通貨スワップ、金利スワップをヘッジ目的で利用している。今後12ヵ月間に損益へ振り替えられる金融派生商品に係る損失純額394百万円も見積もっている。