多事業・グローバル企業グループとしての事業基盤
FY2016に初出。。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026連結範囲を更新有価証券報告書
「2026年３月31日現在、当社及び関係会社823社（連結子会社606社、持分法適用会社217社）から成る当グループは、」
年度末の関係会社構成を823社、連結子会社606社、持分法適用会社217社へ更新した。 - FY2026-H1連結範囲を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間末において、連結子会社は602社、持分法適用会社は308社です。」
中間期末の連結子会社は602社、持分法適用会社は308社となった。前年同期の記載値から連結範囲を更新した。 - FY2025-H1連結範囲を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間末において、連結子会社は614社、持分法適用会社は367社です。」
中間期末の連結子会社は614社、持分法適用会社は367社となった。前年度末の573社・369社から連結範囲を更新した。 - FY2024連結範囲を更新有価証券報告書
「2024年３月31日現在、当社及び関係会社942社（連結子会社573社、持分法適用会社369社）から成る当グループは、」
日立Astemoの持分法適用会社化等を反映し、関係会社942社、連結子会社573社、持分法適用会社369社へ更新された。 - FY2024-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は575社、持分法適用会社は370社です。」
日立Astemoの持分法適用会社化等を反映し、連結子会社575社、持分法適用会社370社となった。 - FY2024-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は684社、持分法適用会社は269社です。」
第2四半期末の連結子会社は684社、持分法適用会社は269社となった。前四半期末の688社・269社から、連結子会社数が4社減少した。 - FY2024-Q1連結範囲を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は688社、持分法適用会社は269社です。」
日立建機及び日立金属の非連結化等を反映し、連結子会社688社、持分法適用会社269社へ更新された。 - FY2023連結範囲を更新有価証券報告書
「2023年３月31日現在、当社及び関係会社963社（連結子会社696社、持分法適用会社267社）から成る当グループは、」
日立建機の持分法適用会社化、日立金属及び日立物流の関係会社からの離脱等を反映し、関係会社963社、連結子会社696社、持分法適用会社267社となった。 - FY2023-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は760社、持分法適用会社は369社です。」
2022年12月末の連結範囲を、連結子会社760社、持分法適用会社369社へ更新した。日立建機の持分法適用会社化及び日立金属の売却完了予定等を反映している。 - FY2023-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は770社、持分法適用会社は368社です。」
2022年9月末の連結範囲は、連結子会社770社、持分法適用会社368社となった。日立建機の持分法適用会社化などを反映している。 - FY2023-Q1連結範囲を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は846社、持分法適用会社は290社です。」
2022年6月末の連結範囲を、連結子会社846社、持分法適用会社290社へ更新した。 - FY2022連結範囲を更新有価証券報告書
「2022年３月31日現在、当社及び関係会社1,140社（連結子会社853社、持分法適用会社287社）から成る当グループは、」
GlobalLogic社の完全子会社化、事業売却・再編等を反映し、年度末の連結子会社853社、持分法適用会社287社、合計1,140社へ更新した。 - FY2022-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は865社、持分法適用会社は290社です。」
2021年12月末の連結範囲を、連結子会社865社、持分法適用会社290社へ更新した。 - FY2022-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は873社、持分法適用会社は290社です。」
2021年9月末の連結範囲を、連結子会社873社、持分法適用会社290社へ更新した。GlobalLogic社の子会社化、Arcelikとの家電事業再編、日立キャピタルの合併等を反映している。 - FY2022-Q1連結範囲を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は865社、持分法適用会社は274社です。」
2021年6月末の連結子会社数は865社、持分法適用会社数は274社となった。日立キャピタルの合併による持分法適用会社からの離脱も記載された。 - FY2021連結範囲を更新有価証券報告書
「2021年３月31日現在、当社及び関係会社1,216社（連結子会社871社、持分法適用会社345社）から成る当グループは、」
年度末のグループ構成を連結子会社871社、持分法適用会社345社、合計1,216社として更新した。 - FY2021-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は850社、持分法適用会社は347社です。」
2020年12月31日時点の連結範囲を、連結子会社850社、持分法適用会社347社へ更新した。 - FY2021-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は846社、持分法適用会社は360社です。」
2020年9月30日時点の連結範囲を、連結子会社846社、持分法適用会社360社へ更新した。 - FY2021-Q1連結範囲を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は739社、持分法適用会社は410社です。」
2020年6月30日時点の連結子会社739社、持分法適用会社410社へ連結範囲を更新した。 - FY2020連結範囲を更新有価証券報告書
「2020年３月31日現在、当社及び関係会社1,223社（連結子会社814社、持分法適用会社409社）から成る当グループは、」
年度末のグループ構成を連結子会社814社、持分法適用会社409社、合計1,223社として更新した。 - FY2020-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は824社、持分法適用会社は452社である。」
第3四半期末の連結子会社は824社、持分法適用会社は452社となった。JR Technology Groupの子会社化などを反映している。 - FY2020-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は793社、持分法適用会社は444社である。」
第2四半期末の連結子会社は793社、持分法適用会社は444社となった。報告セグメントは10区分を継続している。 - FY2020-Q1連結範囲・セグメントを更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は798社、持分法適用会社は434社である。」
当第1四半期末の連結子会社は798社、持分法適用会社は434社となった。報告セグメントは5つの注力分野、4つの上場子会社グループ及びその他の10区分へ変更されている。 - FY2019連結範囲を更新有価証券報告書
「当社及び関係会社1,221社（連結子会社803社、持分法適用会社418社）から成る当グループは、情報・通信システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他の８セグメントにわたって、製品の開発、生産、販売、サービスに至る幅広い事業活動を展開している。」
2019年3月末のグループ構成を1,221社、連結子会社803社、持分法適用会社418社、8セグメントとして更新した。 - FY2019-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は840社、持分法適用会社は416社である。」
第3四半期末の連結子会社は840社、持分法適用会社は416社となった。日立国際電気は持分法適用会社となり、社会・産業システムセグメントへ移管されている。 - FY2019-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は844社、持分法適用会社は416社である。」
第2四半期末の連結子会社は844社、持分法適用会社は416社となった。日立国際電気の持分法適用会社化と事業セグメント移管も反映されている。 - FY2019-Q1連結範囲を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は851社、持分法適用会社は415社である。」
第1四半期末の連結子会社は851社、持分法適用会社は415社となった。日立国際電気の持分法適用会社化と事業セグメント移管も反映されている。 - FY2018連結範囲を更新有価証券報告書
「当社及び関係会社1,286社（連結子会社879社、持分法適用会社407社）から成る当グループは、情報・通信システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他の８セグメントにわたって、製品の開発、生産、販売、サービスに至る幅広い事業活動を展開している。」
グループは1,286社、連結子会社879社、持分法適用会社407社の構成となり、8セグメント体制を継続した。 - FY2018-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は885社、持分法適用会社は398社である。」
第3四半期末の連結子会社は885社、持分法適用会社は398社となった。前四半期末から連結子会社は2社減少し、持分法適用会社は9社増加した。 - FY2018-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は887社、持分法適用会社は389社である。」
当第2四半期末の連結子会社数は887社、持分法適用会社数は389社となった。また、Hitachi Data Systems Corporationの商号がHitachi Vantaraに変更され、Sullair US Purchaserが新たに連結子会社となった。 - FY2018-Q1連結範囲を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は864社、持分法適用会社は380社である。」
連結子会社864社、持分法適用会社380社へ更新された。連結子会社数は前年度末と同じで、持分法適用会社は388社から380社となった。 - FY2017連結範囲を更新有価証券報告書
「当社及び関係会社1,252社（連結子会社864社、持分法適用会社388社）から成る当グループは、情報・通信システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他の８セグメントにわたって、製品の開発、生産、販売、サービスに至る幅広い事業活動を展開している。」
日立物流、日立キャピタル、日立工機の再編等を反映し、連結子会社864社、持分法適用会社388社、8セグメントとなった。 - FY2017-Q3連結範囲を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末において、連結子会社は914社、持分法適用会社は401社である。」
日立キャピタルの持分法適用会社化等を反映し、連結子会社914社、持分法適用会社401社となった。また、金融サービスセグメントに属する会社はなくなった。 - FY2017-Q2連結範囲を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間末において、連結子会社は947社、持分法適用会社は354社である。」
連結子会社947社、持分法適用会社354社へと連結範囲の実績を更新した。 - FY2017-Q1連結範囲を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間末において、連結子会社は940社、持分法適用会社は357社である。」
日立物流の持分法適用会社化等を反映し、連結子会社940社、持分法適用会社357社となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社及び関係会社1,305社（連結子会社1,056社、持分法適用会社249社。なお、連結している信託勘定は、連結子会社数には含めていない。）から成る当グループは、情報・通信システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他（物流・サービス他）、金融サービスの９セグメントにわたって、製品の開発、生産、販売、サービスに至る幅広い事業活動を展開している。」
1,305社、9セグメント、連結従業員335,244人を抱える多角的・グローバルな事業構成。