一部案件の収益率が想定を下回るリスク
FY2017-Q3に初出。16回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
NFKホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、利益面におきましては、工業炉部門において追加原価が発生したことなどから、営業損失６千４百万円（前年同期は営業損失９千６百万円）となりました。」
工業炉部門で追加原価が当中間連結会計期間にも発生したことが記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「工業炉部門にて受注した大型案件において、原価が予算を上回るケースが発生したものの」
大型案件で予算を上回る原価が当年度にも実際に発生したと記載されている。一方、影響は前年度より少なかったと説明されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「工業炉部門において追加原価が発生したことなどから、営業損失９千６百万円（前年同期は営業損失７千３百万円）となりました。」
工業炉部門で追加原価が当中間連結会計期間にも発生し、営業損失の拡大要因として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「工業炉部門にて受注した大型案件において、原価が予算を大幅に上回るケースが発生したことなどにより」
工業炉部門の大型案件で予算を大幅に上回る原価が実際に発生し、営業利益減少の要因として記載されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また、利益面につきましては、工業炉部門での大型案件において追加原価が発生したことなどから」
工業炉部門の大型案件で追加原価が実際に発生し、利益面の説明要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「工業炉部門において追加原価が発生したことなどから」
工業炉部門で追加原価が実際に発生し、営業損失の要因として記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度比0.3ポイント減少し、28.4％となりました。これは前連結会計年度同様、厳格な案件管理を実施し、想定を大幅に上回る費用を要する案件がなかったことなどによります。」
想定を大幅に上回る費用を要する案件がなかったとされ、案件採算リスクへの対処が継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「工業炉部門において追加原価が発生したことなどから」
工業炉部門で追加原価が実際に発生し、営業利益等の減少要因として記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「工業炉部門において追加原価が発生したものの」
工業炉部門で追加原価が実際に発生したことが、利益面の説明に記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「自動車関連企業からの大型の案件が一服したほか、一部の案件において想定以上の原価及び工数が発生するなどしたことから」
一部案件で想定以上の原価・工数が実際に発生し、工業炉部門の減収要因として記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「工業炉部門において想定を上回る原価が発生する案件などがあったことなどから」
工業炉部門で想定を上回る原価が発生する案件が当四半期に実際に存在し、利益減少の要因として記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「これは厳格な案件管理を実施し、前連結会計年度で発生した想定を大幅に上回る費用を要する案件がなかったことによるものです。」
前年度に発生した想定超過費用を要する案件が当年度にはなかったことが、売上総利益率改善の要因として記載されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一部の案件で想定を上回る費用が発生したほか」
一部案件の想定超過費用が当年度にも実際に発生し、売上総利益率の低下や利益減少の要因として記載されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一部の案件で想定を上回る費用が発生したほか」
一部案件で想定を上回る費用が実際に発生し、営業利益等の減少要因として記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一部の進行基準適用案件において原価が想定を上回る事象が発生したことなどから、営業損失７百万円（前連結会計年度は営業損失１億３千９百万円）」
一部案件で原価が想定を上回る事象が実際に発生し、営業損失の要因として記載されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「また、利益面におきましては、一部の案件において収益率が想定を下回ったことなどから、営業損失は１億２千７百万円（前年同四半期は営業損失は２億２千１百万円）となりました。」
一部案件の収益率が想定を下回ったという採算悪化が実際の営業損失の要因として記載されている。