為替・株価変動および為替換算影響
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
NITTANがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「海外事業においては、北米拠点における転注や中国の一部拠点における受注減少および為替換算の影響等により、前年同期に比べ減収となりました。」
為替換算の影響が、北米の転注や中国拠点の受注減少とともに海外事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前連結会計年度末と比べ、インドルピーが円高に、米ドル・人民元・台湾ドル・タイバーツ・インドネシアルピア・ポーランドズロチ・ベトナムドンが円安に進みました。」
海外子会社所在国の通貨方向を具体的に開示し、為替換算影響が引き続き業績要因となっている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前連結会計年度末と比べ、全ての通貨が円安に進みました。」
全通貨の円安が続き、営業利益増加の22.6％が為替変動によるものと数値化された。 - FY2024-Q3全通貨円安へ変化有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、全ての通貨が円安に進みました。」
前四半期に人民元のみ円高とされていた記載から変化し、前年同四半期比では海外子会社所在国の全通貨が円安となった。 - FY2024-Q2人民元のみ円高へ変化有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、人民元が円高に進み、米ドル・ポーランドズロチ・インドルピー・タイバーツ・ベトナムドン・インドネシアルピア・台湾ドルが円安に進みました。」
前 filing の全通貨円安という記載から、人民元は円高、その他の通貨は円安という構成に変化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、全ての通貨が円安に進みました。」
海外子会社所在国の全通貨が前年同四半期比で円安となり、為替換算の円安効果が業績要因として継続している。 - FY2023全通貨円安と営業利益への影響の数値化有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前連結会計年度末と比べ、全ての通貨が円安に進みました。」
通期では海外子会社所在国の全通貨が円安となり、営業利益減少の25.8％が為替変動によるものと開示された。 - FY2023-Q3通貨別の円高・円安方向が分化有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前連結会計年度末と比べ、インドルピーが円高に進み、米ドル・人民元・ポーランドズロチ・ベトナムドン・インドネシアルピア・台湾ドル・タイバーツが円安に進んでおり、上記の増減額に大きな影響を与えております。」
前連結会計年度末比でインドルピーは円高、その他の主要な子会社所在国通貨は円安となり、為替換算調整勘定等に大きな影響を与えた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、全ての通貨が円安に進みました。」
海外子会社所在国の全通貨が前年同四半期比で円安となり、為替換算の円安効果が増収要因として継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「この増加のうち、為替変動が占める割合は7.13%であります。」
為替変動の影響が営業利益増加の7.13％として数値化された。 - FY2022-Q2全通貨円安から一部通貨の円高へ変化有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、タイバーツが円高に進み、ポーランドズロチ・インドルピー・米ドル・人民元・ベトナムドン・インドネシアルピア・台湾ドルが円安に進みました。」
前四半期の全通貨円安という記載から、タイバーツのみ円高、その他の通貨は円安という構成に変化している。 - FY2022-Q1全通貨円安による為替換算影響有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、全ての通貨が円安に進みました。」
前年同四半期比で海外子会社所在国の全通貨が円安となり、為替換算が増収要因として記載された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「このうち為替変動の影響は1.3％減であります。」
為替変動の影響が通期売上高の1.3％減として数値化された。また、営業利益への影響は3.1％減と記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、米ドル・タイバーツ・インドネシアルピア・ベトナムドン・インドルピーが円高に進み、人民元・ポーランドズロチ・台湾ドルが円安に進みました。」
海外子会社所在国の通貨別の為替変動と為替換算影響を引き続き業績要因として記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、人民元・インドルピー・ポーランドズロチ・米ドル・タイバーツ・インドネシアルピアが円高に進み、台湾ドル・ベトナムドンが円安に進みました。」
海外子会社所在国の通貨別の為替変動と為替換算影響を引き続き業績要因として記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、人民元・インドルピー・ポーランドズロチ・米ドル・タイバーツ・インドネシアルピア・ベトナムドンが円高に進みました。」
海外子会社所在国の通貨が前年同四半期比で円高となり、為替換算影響を引き続き業績要因として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、人民元・インドルピー・台湾ドル・ポーランドズロチ・米ドル・ベトナムドンが円高に進んだ一方、タイバーツ・インドネシアルピアは円安に進みました。」
海外子会社所在国の通貨別の為替変動と為替換算影響を引き続き業績要因として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、人民元・インドルピー・台湾ドル・ポーランドズロチ・米ドル・インドネシアルピア・ベトナムドンが円高に進んだ一方、タイバーツは円安に進みました。」
通貨別の為替変動と為替換算影響が、海外事業の業績要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、通貨別の為替の変動につきましては、当社の連結子会社のある国では、前年同四半期と比べ、インドネシアルピア・人民元・ベトナムドン・インドルピーが円高に進んだ一方、米ドル・台湾ドル・タイバーツ・ポーランドズロチは円安に進みました。」
為替変動と為替換算影響が引き続き海外事業・連結業績の要因として記載され、通貨別の変動状況が具体化されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業は、アジア地域では生産が拡大したものの、北米の受注減少や為替換算の影響等により海外事業全体としては前年同期に比べ減収となりました。」
為替換算の影響が北米の受注減少とともに海外事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「海外事業は、アジア地域では生産が拡大したものの、北米の受注減少や為替換算の影響等により海外事業全体としては前年同期に比べ減収となりました。」
為替換算の影響が、北米の受注減少とともに海外事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このうち為替変動の影響は0.4％増であります。」
為替変動が連結売上高に影響したことを具体的な数値とともに記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業は、北米・台湾では受注が減少したものの、中国・タイ・ベトナムにおける生産拡大や為替換算の円安効果等により海外事業全体としては前年同期に比べ増収となりました。」
海外事業では受注変動と為替換算の影響が引き続き業績要因となっており、今回は円安効果が増収要因として表れた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業は、北米・台湾・インドネシアにおける受注減少等の影響はあったものの、中国・ベトナムにおける生産拡大や為替換算の円安効果等により海外事業全体としては前年同期に比べ増収となりました。」
受注変動と為替換算の影響が引き続き海外事業の業績要因として記載され、今回は円安効果が増収要因として表れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「海外事業は、中国・ベトナムにおける生産拡大等の増加要因はあったものの、北米・台湾における受注減少や為替換算の影響等により海外事業全体としては前年同期に比べ減収となりました。」
海外事業について、受注減少と為替換算の影響が引き続き減収要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海外事業は、中国・タイにおける生産拡大やインド子会社の量産開始等の増加要因はあったものの、北米における受注減や為替換算の影響等により海外事業全体では前年度に比べ減収となりました。」
北米の受注減と為替換算の影響が、海外事業の減収要因として引き続き発生している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業は、中国・タイにおける生産拡大やインド子会社の量産開始などの増加要因はあったものの、北米における受注減や為替換算の影響等により海外事業全体では前年同期に比べ減収となりました。」
北米の受注減および為替換算の影響が海外事業の減収要因として引き続き発生している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業は、中国・タイにおける生産拡大やインド子会社の量産開始などの増加要因はあったものの、北米における受注減や為替換算の影響等により海外事業全体では前年同期に比べ減収となりました。」
為替換算の影響が海外事業の減収要因として引き続き発生している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「海外事業は、中国・タイにおける生産拡大やインド子会社の量産開始などの増加要因はあったものの、北米における受注減や為替換算の影響等により海外事業全体では前年同期に比べ減収となりました。」
為替換算の影響が海外事業の減収要因として当四半期に発生している。