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PILLAR(6490)・施策前進

蓄積技術を応用した新製品開発

FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2024-Q3再掲FY2025-H1 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 220222023: 320232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
素材技術を起点とするコア技術・次世代商品の研究開発7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「研究開発費と技術開発費の合計は2,031百万円であり、これは売上高の3.4%でありました。」

    研究開発費1,461百万円、技術開発費569百万円を投入し、合計2,031百万円、売上高比3.4%となった。水素市場向けシール材、高速通信向けふっ素樹脂基板、電力監視センサ、故障予知向けメカニカルシールなど開発テーマも具体化している。
  2. 2026-05-14前進決算

    「さらに研究開発分野において、技術開発力の強化及びオープンイノベーションの推進を目的として、東京に新たなイノベーションセンターを設立し、社内外の技術や知見の連携を図ってまいります。」

    研究開発投資の継続に加え、東京のイノベーションセンター設立と社内外の技術・知見の連携が具体化した。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7億11百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間連結会計期間の研究開発費を7億11百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6億6百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間連結会計期間の研究開発費は6億6百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「研究開発費と技術開発費の合計は1,389百万円であり、これは売上高の2.4%でありました。」

    2024年3月期の研究開発費897百万円、技術開発費491百万円、合計1,389百万円を投入した。高機能樹脂、免震装置、メカニカルシール状態監視IoTデバイス、水素関連機器向け樹脂シール等の開発テーマも具体化している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6億43百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費を第3四半期累計で6億43百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3億93百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に3億93百万円を投入し、活動状況に重要な変更はないと再確認している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億90百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に1億90百万円を投入し、活動状況に重要な変更はないと再確認している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億63百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費4億63百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億34百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1億34百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3億98百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を3億98百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億60百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費を2億60百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億29百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費1億29百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「研究開発費と技術開発費の合計は1,108百万円であり、これは売上高の3.7%でありました。」

    研究開発費588百万円、技術開発費520百万円、合計1,108百万円を投入し、売上高に占める比率も3.7%と開示している。産学官連携や機械学習などを用いた開発強化も記載している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億39百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を4億39百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億81百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費2億81百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億81百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費2億81百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億46百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は1億46百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億64百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費4億64百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億99百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費2億99百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億44百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費1億44百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「研究開発費と技術開発費の合計は1,021百万円であり、これは売上高の3.3%でありました。」

    新製品開発に加え、研究開発費592百万円、技術開発費429百万円、合計1,021百万円を投入した。ミリ波レーダーアンテナ、ふっ素樹脂基板、燃料電池部材、浄化用光触媒、免震支承などの開発も記載している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億31百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費4億31百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億88百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費2億88百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億50百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費1億50百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「新事業分野での製品開発はAE事業部が担当しており、安全関連のミリ波レーダーアンテナや大容量高速通信用ふっ素樹脂基板、また新エネルギー関連の燃料電池部材、環境関連の浄化用光触媒など、ニッチ市場に高付加価値製品を提供すべく研究開発を行っております。」

    安全、新エネルギー、環境分野の具体的な製品開発を継続している。当年度の研究開発費と技術開発費の合計は8億8百万円であった。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億17百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費4億17百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億81百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費2億81百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億41百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費1億41百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「新事業分野での製品開発はAE事業部が担当しており、安全関連のミリ波レーダーアンテナや大容量高速通信用ふっ素樹脂基板、また新エネルギー関連の燃料電池部材、環境関連の浄化用光触媒など、ニッチ市場に高付加価値製品を提供すべく研究開発を行っております。」

    蓄積した材料・設計・加工・評価技術を、安全、新エネルギー、環境分野の具体的な製品開発へ応用している。研究開発費4億79百万円、技術開発費2億78百万円、合計7億57百万円を計上している。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3億43百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費は3億43百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億28百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に2億28百万円を投入しており、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は創業以来「流体の漏れを制御する」流体制御関連機器メーカーとして長年にわたり蓄積してきた材料技術、設計技術、加工技術、評価技術を応用した新製品の開発を進めております。」

    材料、設計、加工、評価の既存技術を基盤に新製品開発を継続している。
一緒に動いた変遷

「安定的・継続的な配当と配当水準の向上」は、この変遷が動いた32回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1安定的・継続的な配当と配当水準の向上5回
  3. 2グローバル化の推進と海外市場の拡販4回
  4. 3海外拠点の拡充による生産・営業活動の強化4回
  5. 4売上高・営業利益・当期純利益・ROEの向上3回
  6. 5安定した業容の拡大と新市場・新事業の創出3回
  7. 6グローバルに活躍できる人材の育成3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
PILLARの次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
蓄積技術を応用した新製品開発|PILLAR(6490)の変遷 | Komori