ROAを意識した事業ポートフォリオ構築
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「なお、数値目標としては、最終年度(2029年度)の目標数値を、売上高「335億円」、営業利益「38億円」、売上高営業利益率「11.5％以上」、ＲＯＥ「7.0％以上」を目指してまいります。」
従来のROAを意識した事業ポートフォリオ方針に対し、中期経営計画2029ではROE7％以上を含む事業収益性の数値目標へ整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、２つの既存事業の強みと機会を活かし、周辺領域で新たな成長ドライバーを創出することを目指してまいります。」
事業ポートフォリオ・マネジメントを、老朽管更新・耐震製品を基盤とする給水装置事業、非住宅建築設備を成長分野とする住宅・建築設備事業、さらに周辺領域の新成長ドライバー創出へ展開している。 - FY2022前進有価証券報告書
「＜事業ポートフォリオ・マネジメントの推進＞主力事業である給水装置事業におきましては、底堅い需要が見込まれる「老朽管取替に付帯する需要」を確実なものとしつつ、機能性の高い製品など、環境変化を見据えた技術開発を遂行し、新たな付加価値を創出します。成長ドライバーと位置付ける住宅設備事業におきましては、「建築設備分野（非住宅）」の実績を高め、新たな柱・収益源とすべく事業育成を強化します。」
ROAを意識した事業ポートフォリオ構築方針が、老朽管更新需要を基盤とする給水装置事業、非住宅建築設備を成長ドライバーとする住宅設備事業という具体的な事業配分に展開された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループが経営目標と位置付けている売上高経常利益率10%以上については、9.8％となり、「ＲＯＡ」（総資産純利益率）は、4.4％となりました。」
ROAは4.4％となり、前年度の4.3％から上昇した一方、売上高経常利益率10％以上の目標は未達となった。 - FY2019ROA実績更新有価証券報告書
「また「ROA」（総資産純利益率）についても常に意識し、バランスの優れた事業ポートフォリオを構築することにより、資産効率の向上を目指しております。なお、「ROA」（総資産純利益率）は、前期比0.4ポイント減の4.3％となりました。」
ROAを意識した事業ポートフォリオ構築方針を継続する一方、当年度ROAは4.3％で前期比0.4ポイント低下した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また「ROA」（総資産純利益率）についても常に意識し、バランスの優れた事業ポートフォリオを構築することにより、資産効率の向上を目指しております。」
ROAを意識した事業ポートフォリオ構築と資産効率向上の方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また「ROA」（総資産純利益率）についても常に意識し、バランスの優れた事業ポートフォリオを構築することにより、資産効率の向上を目指しております。」
ROAを意識し、事業ポートフォリオを通じて資産効率の向上を目指す方針を初めて明示している。