給水・給湯・暖房関連の新製品研究開発
FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに48社。
- FY2027-H1中間期研究開発費更新有価証券報告書
「当中間会計期間における当社の研究開発活動の金額は、1億48百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間会計期間の研究開発費を1億48百万円と開示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「給水装置製品では、新たな給水管である水道用高密度ポリエチレン管に対応した継手として開発したQHP継手について、全呼び径のラインナップを完備いたしました。また、集合住宅の縦管に設置する新型吸排気弁「HS-6」を製品化するとともに、メータユニットの小型化・軽量化を推進いたしました。さらに、各種製品の小型化、部品の共通化および材料の見直しを進めることで、製造コストの削減と環境負荷の低減に取り組んでおります。給水装置事業に係る研究開発費は241百万円であります。」
QHP継手の全呼び径ラインナップ完備、新型吸排気弁HS-6の製品化、メータユニットの小型化・軽量化など、製品開発を具体的に進めた。研究開発費は給水装置事業241百万円、住宅・建築設備事業132百万円、総額374百万円となっている。 - FY2026-H1中間期研究開発費更新有価証券報告書
「当中間会計期間における当社の研究開発活動の金額は、1億67百万円であります。 なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間会計期間の研究開発費を1億67百万円と開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「給水装置製品では、サドル付分水栓用の新型ステンレス製密着コアを製品化いたしました。また、新たな給水管となる水道給水用高密度ポリエチレン管に対応する継手として前年に製品化したQHP継手の品種追加、各水道事業体仕様の埋設用メータセットの拡充に注力いたしました。」
新型ステンレス製密着コアの製品化、QHP継手の品種追加、メータセット拡充を進め、研究開発費は総額323百万円となった。 - FY2025-H1中間期研究開発費更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億81百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、中間期の研究開発費を1億81百万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「給水装置製品では、従来の耐震強化継手、継手一体型バルブのラインナップ充実を図るとともに、新たな給水管となる水道給水用高密度ポリエチレン管に対応する継手として開発してきたQHP継手を製品化しました。」
QHP継手を製品化し、耐震強化継手・継手一体型バルブの品揃え拡充を進めた。研究開発費総額は311百万円である。 - FY2024-Q3第3四半期研究開発費更新有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億58百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を2億58百万円と開示している。 - FY2024-Q2第2四半期研究開発費更新有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億60百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費を1億60百万円と開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、71百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費71百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「給水装置製品では、配水管に設置されるサドル付分水栓の施工性向上を目的とした製品改良を実施し、標準製品への展開が完了しました。給水用継手においては、従来の耐震強化継手のラインナップ充実を図るとともに、新たな給水管となる水道給水用高密度ポリエチレン管に対応する新型継手の開発に注力しました。」
施工性向上改良の標準製品展開完了、新型耐震継手の開発など、研究開発の具体的な進捗を記載している。研究開発費総額は280百万円。 - FY2022前進有価証券報告書
「給水装置製品では、従来の耐震強化継手のラインナップ充実を図るとともに、多様な給水管に対応した新たな耐震強化継手の開発を進めてまいりました。特に、水道用ポリエチレン1種二層管用のKMP継手S型では、施工完了目安の分かりやすさ向上、締付トルクの低減に関する改良を加えることができました。」
耐震強化継手の品揃え拡充、新製品開発、施工完了目安や締付トルクの改良を実施し、研究開発費総額272百万円を計上している。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費更新有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億29百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を2億29百万円と開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億48百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費1億48百万円を開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「給水装置事業におきましては、水道事業体が発注する布設替工事への製品納入に注力しつつ、あわせて耐震強化や施工性を向上させた製品の開発や、各種製品の小型化、部品の共有化等を進め、製造コストの削減に取り組んでまいりました。 当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、73百万円であります。」
耐震強化・施工性向上製品の開発、小型化・部品共有化を進め、第1四半期の研究開発費73百万円を計上している。 - FY2021前進有価証券報告書
「耐震強化継手の品揃えの拡充を図るとともに、多様な給水管に対応した新たな耐震強化継手の開発を進めてまいりました。また、従来のステンレス継手に改良を加えて施工性を向上させた製品を上市しました。」
耐震強化継手の拡充・新規開発、ステンレス継手の施工性向上製品の上市を進めた。研究開発費総額は264百万円である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億36百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費を1億36百万円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、60百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費を60百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、水道メーター周辺部材として、複式メータセットを4連タイプまで開発し、東京都水道局より承認を取得しました。また、PSメータセットでは消耗部品の互換性を高めた製品を開発いたしました。」
複式メータセットの4連タイプ開発と東京都水道局の承認取得、PSメータセットの改良を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億83百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を1億83百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億19百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費を1億19百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、57百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費57百万円を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「給水装置事業である水道用給水装置におきましては、耐震強化継手の品種追加を継続して進めるとともに、各事業体の要望に応えた製品を開発してまいりました。サドル付分水栓の施工時に、管に装着するステンレス製の密着コアの専用器具(挿入機)を開発し施工性を向上いたしました。主力製品のひとつである水道メーターの一次側に使用する一般型ボール止水栓の小型化を実現し、PSメータセットでは、周辺継手の改良・開発をいたしました。また、他の各種製品において、部品の共通化を進めております。給水装置製品事業に係る研究開発費は165百万円であります。」
耐震強化継手の品種追加、施工器具の開発、ボール止水栓の小型化など具体的な研究開発の進展を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億86百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を1億86百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億24百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを示し、当第2四半期累計期間の研究開発費を1億24百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、62百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費を62百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「給水装置事業である水道用給水装置におきましては、管路の耐震化に対応した「KMP継手S型」や「Pワン継手S型」について、施工性の向上を図るための改良を行いました。また、水道事業体の仕様変更に対応したボール止水栓においても、施工性の向上等の改良を進めました。さらには各種サドル付分水栓など、製品の小型化、部品の共通化を継続して進めております。給水装置製品事業に係る研究開発費は1億85百万円であります。」
耐震化対応製品やボール止水栓の改良、小型化・部品共通化を実施し、研究開発費1億85百万円を計上している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は、2億11百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を2億11百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1億33百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1億33百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を61百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「給水装置事業である水道用給水装置におきましては、管路の耐震化に対応するため、「PE継手S型」、「KMP継手S型」、「Pワン継手S型」といった新製品をポリエチレン管との接続を一層強化したS型シリーズとして開発してまいりました。」
耐震化対応のS型シリーズなど、当年度の具体的な新製品開発を記載している。研究開発費総額は2億90百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は、2億38百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を2億38百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は、1億54百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を1億54百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は、74百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを示しつつ、当四半期の研究開発費を74百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境や市場の変化に迅速に対応して、より安全な水道水の供給を追求した水道用給水装置、屋内給水給湯配管システム関連部材、住環境に配慮した暖房システム関連部材の開発を進めております。当連結会計年度における研究開発費の総額は、2億89百万円であります。」
複数の製品分野で研究開発を行い、当年度の研究開発費も記載している。