国内事業の減収減益
FY2016に初出。36回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026国内事業が増収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は30,710百万円（前年同期比4.3％増）、セグメント利益は3,056百万円（前年同期比2.3％増）となりました。」
国内事業は前年度の減収増益から、当年度は売上高4.3％増、セグメント利益2.3％増の増収増益となった。 - FY2026-H1国内事業が増収減益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は15,015百万円（前年同期比6.4％増）、セグメント利益は1,376百万円（前年同期比3.1％減）となりました。」
国内事業は前年同期比6.4％の増収となった一方、セグメント利益は3.1％減少し、前年度中間期の減収増益から増収減益へ変化している。 - FY2025国内事業が減収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は29,448百万円（前年同期比0.3％減）、セグメント利益は2,988百万円（前年同期比8.8％増）となりました。」
国内事業は前年度の増収増益から、当年度は0.3％減収・8.8％増益となった。 - FY2025-H1国内事業が減収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は14,113百万円（前年同期比2.7％減）、セグメント利益は1,420百万円（前年同期比23.0％増）となりました。」
国内事業は前年同期比2.7％減収となった一方、セグメント利益は23.0％増加し、従来の増収増益から減収増益へ変化した。 - FY2024国内事業が増収増益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は29,544百万円（前年同期比0.6％増）、セグメント利益は2,746百万円（前年同期比8.0％増）となりました。」
国内事業は商品価格改定の効果などにより、売上高・セグメント利益とも前年を上回った。 - FY2024-Q3国内事業が増収増益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、一昨年から実施している数回に渡る商品価格の値上げによる効果により、売上高は22,155百万円（前年同期比2.8％増）、セグメント利益は1,867百万円（前年同期比25.4％増）となりました。」
複数回の商品価格値上げの効果により、国内事業は増収増益となり、売上高・セグメント利益とも前年同期を上回った。 - FY2024-Q2国内事業が増収増益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、昨年10月に実施した商品価格の値上げによる効果により、売上高は14,505百万円（前年同期比2.5％増）、セグメント利益は1,155百万円（前年同期比16.1％増）となりました。」
前年10月の商品価格値上げの効果により、国内事業は増収増益となった。 - FY2024-Q1国内事業が増収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は、7,544百万円（前年同期比8.6％増）、セグメント利益は650百万円（前年同期比32.5％増）となりました。昨年10月に実施した製品価格の値上げによる効果で、増収増益となりました。」
国内事業は、前年10月の製品価格値上げの効果により、売上高・セグメント利益とも前年同期を上回った。 - FY2023国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は29,381百万円（前年同期比6.2％増）、セグメント利益は2,541百万円（前年同期比14.7％減）となりました。」
国内事業は値上げ効果により増収となった一方、原材料価格・物価上昇による仕入コストを吸収しきれず減益となった。 - FY2023-Q3国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は、21,555百万円（前年同期比5.1％増）、営業利益は1,489百万円（前年同期比38.4％減）となりました。利益に関しましては、原材料価格の高止まりや物価の上昇による仕入コスト増加分を吸収しきれず、営業利益は減少しました。」
国内事業は売上高が前年同期比5.1％増となった一方、原材料・物価上昇による仕入コスト増で営業利益は同38.4％減となった。 - FY2023-Q2国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は、住宅設備機器メーカーからの受注が堅調に推移し、14,156百万円（前年同期比7.8％増）、営業利益は995百万円（前年同期比44.3％減）となりました。利益に関しましては、原材料価格の上昇や物価の上昇による仕入コスト増加分を吸収しきれず、営業利益は減少しました。」
住宅設備機器メーカーからの受注により国内事業は増収となった一方、原材料価格・物価上昇による仕入コスト増で営業利益は前年同期比44.3％減となった。 - FY2023-Q1国内事業が増収減益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は6,949百万円（前年同期比2.2％増）、営業利益は490百万円（前年同期比54.5％減）となりました。売上に関しましては、住宅設備機器メーカーからの受注が順調に推移し、前年同期比9.6％増加しました。利益に関しましては、原材料価格の高止まりや急激な円安による製造コスト増加分を吸収しきれず、営業利益は減少しました。」
住宅設備機器メーカーからの受注増により国内事業は増収となったが、原材料高と円安によるコスト増で営業利益は前年同期比54.5％減となった。 - FY2022国内事業が増収減益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は27,675百万円（前年同期比7.9％増）、セグメント利益は2,978百万円（前年同期比19.4％減）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比7.9％増となった一方、原材料高・円安によるコスト増でセグメント利益は同19.4％減となった。 - FY2022-Q3国内事業が増収減益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は20,503百万円（前年同期比9.4％増）、営業利益は2,419百万円（前年同期比8.5％減）となりました。」
国内事業は管工機材商ルートおよび住宅設備メーカールートの販売増により増収となった一方、原材料価格高騰と円安傾向による製造コスト増で減益となった。 - FY2022-Q2国内事業が増収増益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は13,136百万円（前年同期比9.8％増）、営業利益は1,788百万円（前年同期比4.8％増）となりました。」
住宅リフォーム需要による管工機材商ルートの販売増と、住宅設備メーカールートの回復により、国内事業は増収増益となった。 - FY2022-Q1国内事業が増収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は6,803百万円（前年同期比12.7％増）、営業利益は1,079百万円（前年同期比28.4％増）となりました。」
住宅リフォーム需要、管工機材商ルートの販売増加、住宅設備機器メーカーでの新規採用などにより、国内事業は増収増益となった。 - FY2021国内事業が増収増益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は25,655百万円（前年同期比3.6％増）、セグメント利益は3,697百万円（前年同期比37.1％増）となりました。」
高付加価値商品の受注や販管費減少などを背景に、国内事業は売上高3.6％増、セグメント利益37.1％増となった。 - FY2021-Q3国内事業が増収増益を継続有価証券報告書
「日本における売上高は、住宅設備機器メーカールートでは、新型コロナウイルス感染症の影響による受注減が見られ、前年同期比5.6％減少しましたが、管工機材商ルートでは、住宅リフォームや巣篭り需要により、高付加価値製品の受注が堅調に推移し、前年同期比9.1％増加し、18,748百万円（前年同期比1.6％増）となりました。セグメント利益は、上記のとおり、高付加価値製品が貢献したこと、また、営業活動の自粛や不要不急な外出制限等により販売経費が減少したこともあり、2,644百万円（前年同期比45.2％増）となりました。」
住宅設備機器メーカールートは減少したが、住宅リフォーム・巣篭り需要による高付加価値製品の受注が管工機材商ルートで伸び、国内事業は増収増益となった。 - FY2021-Q2国内事業が減収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は、管工機材商ルートからの高付加価値製品の受注が堅調に推移し、管工機材商ルートでは前年同期比4.7％増加しましたが、住宅設備機器メーカールートでは、前述のように、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う市場の停滞から、前年同期比9.2％減少した結果、11,968百万円（前年同期比1.9％減）となりました。営業利益は、売上と同様に高付加価値製品が貢献したこと、為替・原材料等の価格が安定推移していること、また、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策として営業活動の自粛や不要不急な外出制限等により販管費が減少したこともあり、1,706百万円（前年同期比52.2％増）となりました。」
住宅設備機器メーカールートの減少により国内事業は減収となった一方、高付加価値製品の貢献、価格安定、販管費減少により営業利益は前年同期比52.2％増となった。 - FY2021-Q1国内事業が減収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は6,035百万円（前年同期比1.8％減）、営業利益は840百万円（前年同期比66.9％増）となりました。」
住宅設備機器メーカー向け販売の減少により減収となった一方、管工機材商ルートの販売増、高付加価値商品構成の上昇、販管費減少、自働化等により営業利益は大幅に増加した。 - FY2020国内事業が増収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は24,759百万円（前年同期比1.1％増）、セグメント利益は2,696百万円（前年同期比26.3％増）となりました。」
住宅設備機器メーカー向け新商品や代理店向け販売の増加などにより、国内事業は通期で増収増益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は、管工機材商ルートでは前年同期比0.9％減少しましたが、住宅設備機器メーカールートでは、前述のように、前期に新規採用されましたキッチン用シングルレバー水栓やキッチン用浄水カートリッジ内蔵型水栓の販売が引き続き好調で前年同期比2.4％増加し、18,447百万円（前年同期比1.0％増）となりました。営業利益は、増収要因のほか、原材料価格の安定もあり1,821百万円（前年同期比17.1％増）となりました。」
管工機材商ルートは減少したものの、住宅設備機器メーカールートの新商品販売が好調で、国内事業は増収増益を継続している。 - FY2020-Q2国内事業が増収増益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は、管工機材商ルートでは前年同期比1.6％減少しましたが、住宅設備機器メーカールートでは、前述のように、前期に新規採用されましたキッチン用の中高級グレード水栓や浄水カートリッジ内蔵型水栓の販売が好調で前年同期比4.9％増加し、12,200百万円（前年同期比1.8％増）となりました。営業利益は、増収要因のほか、原材料価格下落の影響もあり1,121百万円（前年同期比17.5％増）となりました。」
管工機材商ルートは減少したものの、住宅設備機器メーカールートの中高級グレード水栓等が好調で、国内事業は増収増益となった。 - FY2020-Q1国内事業が減収減益有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は6,145百万円（前年同期比0.9％減）、営業利益は503百万円（前年同期比8.3％減）となりました。売上に関しましては、キッチン向けシングルレバー水栓の販売が好調に推移し、住宅設備機器メーカーへの販売が前年同期比2.8％増加したものの、管工機材商ルートへの販売が前年同期比4.0％減少したため、全体では前年比減少しました。利益に関しましては、役員向け株式交付信託制度の導入に伴い、役員株式給付引当金繰入額30百万円を一般管理費として計上したため、営業利益は減少しました。」
キッチン向けシングルレバー水栓や住宅設備機器メーカー向け販売は好調だったが、管工機材商ルートの減少により国内事業は減収となった。役員株式給付引当金繰入額30百万円も営業利益減少要因として説明している。 - FY2019-Q3国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は182億72百万円（前年同期比1.8％増）、セグメント利益は15億60百万円（前年同期比23.1％減）となりました。浴室向けサーモシャワー水栓の販売が好調で売上高を牽引しましたが、グループ間の取引価格を見直したこと、および他社競合の激化により原材料価格の上昇を価格転嫁することが難しいことから、セグメント利益は減少しました。」
浴室向けサーモシャワー水栓の販売で増収となった一方、競合激化と原材料価格上昇の価格転嫁難によりセグメント利益は23.1％減となった。 - FY2019-Q2国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は119億79百万円（前年同期比2.2％増）、セグメント利益は９億54百万円（前年同期比21.7％減）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比2.2％増となった一方、原材料価格高騰の影響などによりセグメント利益は同21.7％減となり、増収減益が続いている。 - FY2019-Q1国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、売上高は62億２百万円（前年同期比4.9％増）、営業利益は５億49百万円（前年同期比8.3％減）となりました。」
国内事業は営業活動やサーモシャワー水栓の販売が寄与して増収となった一方、原材料価格高騰により営業利益は前年同期を下回った。 - FY2018国内事業が通期で増収減益有価証券報告書
「日本におきましては、低水準の住宅ローン金利や政府による継続的な住宅取得支援策に下支えされ、新設住宅着工戸数は増加し、売上高は244億26百万円（前期比2.5％増）となりました。また、急激に原材料価格が上昇するなか、グループ一丸となってトータルコストの引き下げに努めたものの、製造コスト増加を吸収しきれず、営業利益は27億89百万円（前期比8.2％減）となりました。」
国内事業は住宅取得支援策等に支えられ増収となった一方、原材料価格高騰の影響で通期では減益となった。 - FY2018-Q3国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、企業間の価格競争による影響で市況は厳しく、売上高は179億42百万円（前年同期比1.8％増）となりました。また、継続的な固定費・変動費の引き下げに努めたものの、原材料価格の高騰による製造コストの増加分を吸収しきれず、営業利益は20億29百万円（前年同期比8.0％減）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比1.8％増となった一方、原材料価格高騰の影響で営業利益は同8.0％減となり、増収減益が続いている。 - FY2018-Q2国内事業が増収減益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、企業間の価格競争による影響で市況は厳しく、売上高は117億26百万円（前年同期比1.7％増）となりました。また、継続的な固定費・変動費の引き下げに努めたものの、原材料価格の高騰による製造コストの増加分を吸収しきれず、営業利益は12億19百万円（前年同期比4.3％減）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比1.7％増となった一方、原材料価格高騰の影響で営業利益は同4.3％減となった。 - FY2018-Q1国内事業が増収減益有価証券報告書
「日本におきましては、政府の景気対策などの効果もあり、売上高は59億14百万円（前年同期比0.6％増）となったものの、原材料価格の高騰による製造コスト増加分を吸収できず、営業利益は５億99百万円（前年同期比5.4％減）となりました。」
国内事業は売上高が前年同期比0.6％増となった一方、原材料価格高騰の影響で営業利益は同5.4％減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「日本におきましては、低水準の住宅ローン金利や政府による継続的な住宅取得支援策に下支えされ、新設住宅着工戸数は増加し、売上高は238億33百万円（前期比1.5％増）となりました。また、昨年10月より富加工場内の新砂型鋳造設備は量産を開始し、富加工場での一貫生産体制が整い、固定費・変動費の引下げに努めた結果、営業利益は30億39百万円（前期比43.6％増）となりました。」
国内事業は通期でも増収増益となり、売上高1.5％増、営業利益43.6％増を記録した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「日本におきましては、マイナス金利政策による住宅ローン金利の低下や政府による各種住宅取得支援策に下支えされ、売上高は176億29百万円（前年同期比2.1％増）となりました。また、あらゆる無駄の排除とコスト競争力の強化を推し進めた結果、営業利益は22億６百万円（前年同期比63.7％増）となりました。」
国内事業は住宅取得支援策などに支えられ、売上高・営業利益とも前年同期を上回る増収増益を継続している。 - FY2017-Q2国内事業の増収増益を継続有価証券報告書
「日本におきましては、企業間の価格競争による影響で市況は厳しく、売上高は115億27百万円（前年同期比1.6％増）となりました。また、あらゆる無駄の排除と経費の削減などトータルコストの引き下げに努めたことにより、営業利益は12億73百万円（前年同期比72.0％増）となりました。」
第1四半期に続き、国内事業は売上高・営業利益とも前年同期を上回った。 - FY2017-Q1増収増益へ転換有価証券報告書
「日本におきましては、政府の景気対策などの効果もあり、売上高は58億79百万円（前年同期比2.6％増）となりました。また、あらゆる無駄の排除と経費の削減などトータルコストの引き下げに努めたことにより、営業利益は６億33百万円（前年同期比75.8％増）となりました。」
前年度の国内事業の減収減益から、当第1四半期は増収増益となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本におきましては、新設住宅着工に関して住宅取得マインドに力強さを欠くなか、企業間の価格競争の影響で市況は厳しく、売上高は234億92百万円（前期比1.5％減）となりました。また、固定費・変動費の引下げに努めたものの売上高の減少により、営業利益は21億16百万円（前期比9.2％減）となりました。」
国内セグメントでは、住宅市況と価格競争の影響により売上高・営業利益が前期を下回ったと記載している。