取締役会・監査役会・経営会議による監督体制
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-06-24。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は、執行への大幅な権限委譲を行うとともに、モニタリング機能を更に強化することで、経営陣による適切なリスクテイクと迅速かつ果断な意思決定を促していきます。特に、人的資本を含む経営資源や戦略の実行が経営陣により適切に行われていることを実効的に監督していきます。」
執行への権限委譲、モニタリング、人的資本・戦略実行の監督を取締役会の役割として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の取締役会は、執行への大幅な権限委譲を行うとともに、モニタリング機能を更に強化することで、経営陣による適切なリスクテイクと迅速かつ果断な意思決定を促していきます。特に、人的資本を含む経営資源や戦略の実行が経営陣により適切に行われていることを実効的に監督していきます。」
従来の取締役会・経営会議による監督体制に加え、執行への権限委譲、モニタリング機能の強化、人的資本・戦略実行の監督を取締役会の重点として明示している。 - FY2024-Q3生産本部長兼本社工場長兼KPS推進室長への役職変更有価証券報告書
「取締役 生産本部長兼本社工場長兼ＫＰＳ推進室長 取締役 生産本部長兼ＫＰＳ推進室長 坪田 充夫 2023年10月27日」
取締役の役職について、本社工場長を兼務する変更を2023年10月27日付で開示している。 - FY2023取締役会が8名体制に変更有価証券報告書
「取締役会は、取締役８名（議長 末松正幸、坪田充夫、長濱卓美、北川喜一、竹中智、須藤崇宏、奥田真之、山田晋也：奥田真之、山田晋也は社外取締役）で構成し、原則月１回の定例取締役会のほか、必要に応じて臨時取締役会を開催しております。」
前年度の9名体制から取締役8名体制となった一方、社外取締役2名、月次の取締役会、週次の経営会議による体制を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「取締役会は、取締役９名（議長 末松正幸、小関智晶、坪田充夫、長濱卓美、水谷友保、北川喜一、竹中智、奥田真之、山田晋也：奥田真之、山田晋也は社外取締役）で構成し、原則月１回の定例取締役会のほか、必要に応じて臨時取締役会を開催しております。」
9名の取締役会、原則月1回の取締役会、原則週1回の経営会議による意思決定・監督体制を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「取締役会は、取締役９名（議長 末松正幸、小関智晶、坪田充夫、杉山正直、長濱卓美、水谷友保、北川喜一、奥田真之、山田晋也：奥田真之、山田晋也は社外取締役）で構成し、原則月１回の定例取締役会のほか、必要に応じて臨時取締役会を開催しております。」
取締役会を9名体制とし、社外取締役を従来の1名から2名へ増員した体制を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「取締役会は、社内取締役６名と平成30年６月に選任された社外取締役１名で構成し、月１回の定例取締役会のほか、必要に応じて臨時取締役会を開催しております。また、迅速な意思決定を図るため、全取締役及び常勤監査役で構成する経営会議を毎週１回開催しております。」
監査役会設置会社を基礎に、月次の取締役会、週次の経営会議、内部監査室による監督・意思決定体制を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「内部監査部門として、社長直轄の専任スタッフによる内部監査室を設置し、監査役と連携し当社及び子会社の業務監査を実施し、業務改善に向けた指摘・指導を行っております。」
取締役会・監査役会・週次の経営会議に加え、社長直轄の内部監査室が当社及び子会社を監査し、改善・是正を求める体制を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、監査役会設置会社形態を採用しております。取締役会は、社内取締役７名と平成27年６月に選任された社外取締役１名で構成し、月１回の定例取締役会のほか、必要に応じて臨時取締役会を開催しております。また、迅速な意思決定を図るため、全取締役及び常勤監査役で構成する経営会議を毎週１回開催しております。」
監査役会設置会社を基礎に、取締役会と週次の経営会議で意思決定・監督を行う体制を記載している。