特定供給元への依存とCSR調達対応
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
THKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2024-H1対処有価証券報告書
「輸送機器事業においては、部品供給不足の緩和などにより、自動車の生産と販売が回復する中、概ね回復基調が継続しました。」
部品供給不足の緩和が明示され、自動車の生産・販売が回復している。供給制約の影響は改善方向で記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「輸送機器事業においては、コロナ禍の収束と部品供給不足の緩和などにより、自動車の生産と販売が回復する中、概ね回復基調が継続しました。」
部品供給不足の緩和が明示され、自動車の生産・販売が回復している。供給制約の影響は残るが、従来より改善方向の記載となっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「輸送機器事業においては、部品供給不足などによる自動車の減産の影響が残る中でも」
部品供給不足による自動車減産の影響が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「輸送機器事業においては、部品供給不足などによる自動車の減産の影響が残る中でも」
部品供給不足による自動車減産の影響が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「輸送機器事業においては、部品供給不足などによる自動車の減産の影響が残る中でも」
部品供給不足による自動車減産の影響が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「加えてウクライナ情勢や世界的な部品・原材料の供給不足も長期化しており、先行き不透明な経営環境が続いております」
部品・原材料の供給不足の長期化とウクライナ情勢による調達環境の不透明さが継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「半導体などの部品不足に加え、中国の一部地域におけるロックダウンやウクライナ情勢に伴う部品調達難による自動車の減産の影響が続きました。」
半導体等の部品不足によるサプライチェーン影響が継続する中、中国のロックダウンとウクライナ情勢に伴う調達難が追加的に記載された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「輸送機器事業においては半導体などの部品不足などによる自動車の減産の影響が続きました。」
半導体等の部品不足によるサプライチェーン上の影響と自動車減産が継続して発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「感染症の発生等を契機として供給元の所在する国や地域でロックダウン（都市封鎖）等が行われ、サプライチェーン寸断による原材料および部品の不足が生じた場合」
供給元の生産能力不足、災害、感染症・ロックダウンによる部材不足リスクが継続している。複数供給元、協調体制、CSR調達ガイドラインによる対応も記載されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、輸送機器事業においては、半導体などの部材不足による自動車の減産の影響を受けました。」
供給元や部品不足に関する従来のリスクが、半導体などの部材不足による自動車減産への影響として実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「供給元の生産能力不足や品質不良、倒産、あるいは火災や地震などの自然災害などの理由により原材料及び部品の不足が生じた場合」
供給元の供給停止・品質不良・倒産・災害に加え、紛争鉱物や環境対応などCSR調達上の不備が調達に影響するリスクが記載されている。