IFRSの初度適用
FY2020に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに78社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社の要約中間連結財務諸表は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号。以下「連結財務諸表規則」という。)第312条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」(以下「IAS第34号」という。)に準拠して作成しております。」
要約中間連結財務諸表をIAS第34号に準拠して作成するIFRS運用を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する運用を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、四半期連結財務諸表規則第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する運用を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する運用を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する運用を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号。以下「四半期連結財務諸表規則」という。)第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成していることを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号。以下「四半期連結財務諸表規則」という。)第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成していることを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号。以下「四半期連結財務諸表規則」という。)第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表をIFRSに準拠して作成していることを再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは前連結会計年度末より、従来の日本基準に替えてIFRSを適用しており、前第3四半期連結累計期間の数値をIFRSに組み替えて比較分析を行っております。」
前連結会計年度末からのIFRS適用と、前年同期数値をIFRSへ組み替えた比較分析を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは前連結会計年度末より、従来の日本基準に替えてIFRSを適用しており、前第2四半期連結累計期間の数値をIFRSに組み替えて比較分析を行っております。」
前連結会計年度末からのIFRS適用と、前年同期数値をIFRSへ組み替えた比較分析を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは前連結会計年度末より、従来の日本基準に替えてIFRSを適用しており、前第1四半期連結累計期間の数値をIFRSに組み替えて比較分析を行っております。」
FY2020の初度適用後、初めての四半期報告でIFRSベースへの比較数値の組み替えと分析を実施しており、IFRS運用が四半期開示段階へ進んでいる。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、2020年3月31日に終了する連結会計年度にIFRSを初めて適用し、IFRSへの移行日は2018年4月1日であります。」
FY2020からIFRSを初めて適用し、2018年4月1日を移行日として、収益認識、固定資産、金融商品、リース等の差異を調整している。