ジェイテクト（6473）・施策再掲直近の株主総会（2026-06-02）では「前進」
CASE・自動車大変革への対応
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-02。
6記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自動車CASE戦略の推進8社が書いているテーマ・逆風1社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-02前進株主総会
「当社が開発した、次世代のステアリングシステムであるリンクレスのステアバイワイヤシステムが、トヨタ自動車株式会社(以下「トヨタ自動車」)が発売したLEXUS初のBEV専用モデル 「RZ」に搭載されました。」
CASE・電動化対応の次世代ステアリングが、量産車への初採用に進んでいる。 - FY2024再掲有価証券報告書
「モビリティの電動化・自動運転化や持続可能な循環型社会への移行等変化し続ける時代のニーズに対応し」
CASE、自動車の電動化・自動運転化、循環型社会への移行を事業変革と成長の前提として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「自動車の電動化、脱炭素社会の実現等、お客様と社会のニーズは年々高度化、多様化しており」
自動車の電動化・脱炭素化を含むCASE・社会変革を、引き続き経営環境と対応の前提としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の売上収益の約8割を占める自動車産業においても、100年に一度の大変革期と言われているとおり、自動運転や電動化などCASEに代表される技術革新が急速に進んでおります。」
CASE、自動運転、電動化による自動車産業の大変革を、引き続き経営戦略の前提としている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、世界の自動車業界では、百年に一度と言われる大変革期に対応するために世界的な再編の動きが活発化するとともに、CASE対応強化に乗り出してきており、今後の慎重かつ迅速な対応が求められます。」
自動車業界の大変革、世界的な再編、CASE対応強化を引き続き経営環境として捉え、慎重かつ迅速な対応が必要と記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「自動車産業においても、CASEに代表される技術革新が急速に進み、100年に一度の大変革期と言われております。」
CASEによる自動車産業の大変革を経営環境の中心的な変化と捉え、既存事業の変革と新規事業に取り組む前提を示している。