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第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結IFRS売上高491,973百万円前年比 +8.2%進捗 26.2%
営業利益22,811百万円前年比 +68.6%進捗 30.4%
経常利益21,560百万円前年比 +108.8%進捗 30.8%
純利益（親会社株主帰属）13,833百万円前年比 +112.5%進捗 27.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益43.45円
期末の財政状態
総資産1,604,198百万円
うち純資産 845,426 百万円自己資本比率 50.5%前期末比 +0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+43,316
投資-6,974
財務-6,841
純増減+29,501
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高168,471百万円
セグメント別売上高自動車 355,287百万円（前年比 +9.7%）、産機・軸受 88,169百万円（前年比 +2.4%）、工作機械 48,516百万円（前年比 +8.3%）
セグメント別利益自動車 15,762百万円（前年比 +158.1%）、産機・軸受 3,678百万円（前年比 -11.1%）、工作機械 3,299百万円（前年比 -15.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,880,000百万円（前年比 -2.3%）
営業利益75,000百万円（前年比 +201.8%）
経常利益70,000百万円（前年比 +155.7%）
純利益50,000百万円（前年比 +317.6%）
年間配当予想60円 → 70円
業績の増減要因
売上収益は、円安効果に加え、日本・北米・アジア等での販売増加などにより増収。事業利益は、円安や原価改善の効果などにより自動車で増益となった一方、産機・軸受は米国での関税の影響、工作機械は費用の増加により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失19百万円
減価償却費17,638百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数318,608,107株
期末自己株式数264,824株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 491,973百万円（前年比 +8.2%） |
| 営業利益 | 22,811百万円（前年比 +68.6%） |
| 経常利益 | 21,560百万円（前年比 +108.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 13,833百万円（前年比 +112.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 43.45円 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.5 / 前期末 50.1 |
| 総資産 | 1,604,198百万円 |
| 純資産 | 845,426百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 43,316百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -6,974百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6,841百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 168,471百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,880,000百万円（前年比 -2.3%） / 営業利益 75,000百万円（前年比 +201.8%） / 経常利益 70,000百万円（前年比 +155.7%） / 純利益 50,000百万円（前年比 +317.6%） |
| 年間配当予想 | 60円 → 70円 |
| セグメント別売上高 | 自動車 355,287百万円（前年比 +9.7%）、産機・軸受 88,169百万円（前年比 +2.4%）、工作機械 48,516百万円（前年比 +8.3%） |
| セグメント別利益 | 自動車 15,762百万円（前年比 +158.1%）、産機・軸受 3,678百万円（前年比 -11.1%）、工作機械 3,299百万円（前年比 -15.0%） |
| 減価償却費 | 17,638百万円 |
| 減損損失 | 19百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 318,608,107株 |
| 期末自己株式数 | 264,824株 |
| 業績の増減要因 | 売上収益は、円安効果に加え、日本・北米・アジア等での販売増加などにより増収。事業利益は、円安や原価改善の効果などにより自動車で増益となった一方、産機・軸受は米国での関税の影響、工作機械は費用の増加により減益。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。円安効果、日本・北米・アジア等での販売増加、原価改善などが増益要因となった。一方、産機・軸受では米国での関税の影響、工作機械では費用の増加が利益を抑えた。
このページの読み方
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重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
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