日本精工（6471）・リスク再掲直近のM&A・子会社異動（2026-05-12）では「再定義」
中国軸受メーカーの台頭と価格下落
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
6記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中国軸受メーカー台頭による価格競争・販売価格下落1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-12再定義M&A・子会社異動
「業界内の競争激化や中国企業の台頭により、各社はシェア減少や収益低下のリスクに直面」
中国地場メーカーによる価格下落という従来の競争リスクから、中国企業の台頭によるシェア減少・収益低下リスクへ表現を広げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中国では生産活動がいち早く再開したことに加えて、政府の購入補助金に支えられて自動車販売が増加するなど回復傾向が続きました。」
中国を含む地域経済の回復状況を記載する一方、米中関係の悪化や新型コロナウイルス感染再拡大による回復ペース鈍化など、経済環境の不確実性も継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中国は米国との貿易摩擦の影響により、成長に減速傾向がみられました。」
中国経済の減速傾向を記載しているが、中国地場メーカーの台頭による軸受価格下落という競争リスク自体に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1景気回復・需要底堅さを記載有価証券報告書
「このような経済環境下、当第1四半期連結累計期間の世界経済を概観すると、日本経済は底堅い需要環境を背景に、緩やかな回復が続きました。米国経済は個人消費を中心に堅調に推移しました。欧州では、ユーロ圏を中心に緩やかな回復傾向が続きました。また、中国は底堅く推移し、その他アジアでは景気の持ち直しの動きがみられました。」
従来の不透明感の記載ではなく、日本・欧州の回復、米国の堅調、中国の底堅さ、その他アジアの持ち直しを記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中国地場の軸受メーカーの台頭は汎用品のグローバルな市場価格の下落となってあらわれてきています。当社グループは高品質軸受分野における事業の拡大や技術サービスの向上等、価格面以外での競争力強化を図っています。」
中国地場メーカーの台頭と価格下落、それへの高品質品・技術サービスによる対応を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国地場の軸受メーカーの台頭は汎用品のグローバルな市場価格の下落となってあらわれてきています。当社グループは高品質軸受分野における事業の拡大や技術サービスの向上等、価格面以外での競争力強化を図っていますが、中国軸受メーカー等の低価格品の急速な伸張は、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
市場価格下落が既に現れている競争リスクと、高品質品・技術サービスによる対応を記載している。