EPSビジネスの再成長
FY2019に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022再定義有価証券報告書
「また、ステアリング事業は、構造改革による収益力の回復、及び協業によるシナジーを目指していきます。」
EPSビジネスの再成長という従来の表現から、ステアリング事業の構造改革・収益力回復・協業シナジーへ重点を移している。電動パワーステアリングの技術トレンド移行に伴う減損も開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当事業では、オートマチックトランスミッション(AT)の搭載率向上や多段化、自動車の電動化などへ対応することでパワートレインビジネスの拡大を図るとともに、ステアリングビジネスの収益の改善に取り組みます。また、安全性向上を背景に成長が見込まれる電動ブレーキ用製品の需要増加に対応していきます。」
EPS単独ではなく、パワートレイン拡大、ステアリング事業の収益改善、電動ブレーキ用製品への対応を含む自動車事業の成長方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当事業では、オートマチックトランスミッション(AT)の搭載率向上や多段化、自動車の電動化などへ対応することでパワートレインビジネスの拡大を図るとともに、ステアリングビジネスの再成長に取り組みます。また、安全性向上を背景に成長が見込まれる電動ブレーキ用製品の需要増加に対応していきます。」
EPS単独ではなく、パワートレイン、ステアリング、電動ブレーキを含む自動車事業の成長方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当事業では、オートマチックトランスミッションの搭載率向上や多段化、自動車の電動化などへ対応することでパワートレインビジネスの拡大を図るとともに、ステアリングビジネスの再成長や、搭載の義務化が期待される電動ブレーキシステムにも注力していきます。」
従来のEPS再成長を含む自動車事業の成長方針について、パワートレイン拡大、ステアリング再成長、電動ブレーキへの注力という形で再確認している。 - FY2021-Q3EPS減少を継続開示有価証券報告書
「中国はオートマチックトランスミッション(AT)関連製品が増加したものの、電動パワーステアリング(EPS)の減少などにより減収となりました。」
EPSビジネスの再成長を掲げる一方、中国ではEPSの減少が自動車事業の減収要因となったことを再確認している。 - FY2021-Q2EPS減少を再確認有価証券報告書
「中国はオートマチックトランスミッション(AT)関連製品が増加したものの、電動パワーステアリング(EPS)の減少や為替影響により減収となりました。」
EPSビジネスの再成長を掲げる一方、中国ではEPSの減少が自動車事業の減収要因となったことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当事業では、グローバル自動車市場の先行きは不透明な状況ではありますが、ATの搭載率向上や多段化、自動車の電動化などへ対応することでパワートレインビジネスの拡大を図るとともに、ステアリングビジネスの再成長や、搭載の義務化が期待される電動ブレーキシステムにも注力していきます。」
EPSビジネスの再成長という従来の表現から重点を広げた、パワートレイン拡大、ステアリング再成長、電動ブレーキへの注力という方針を再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当事業では、グローバル自動車市場の先行きは不透明な状況ではありますが、ATの搭載率向上や多段化、自動車の電動化などへ対応することでパワートレインビジネスの拡大を図るとともに、ステアリングビジネスの再成長や搭載の義務化が期待される電動ブレーキシステムにも注力していきます。」
従来の「EPSビジネスの再成長」という表現から、パワートレイン拡大、ステアリングビジネスの再成長、電動ブレーキシステムへの注力という事業構成へ重点を置き換えている。一方、EPSはモデルチェンジの影響で減少したと記載している。 - FY2020-Q3EPS減少を継続開示有価証券報告書
「自動車事業は、中国や欧州を中心に海外の自動車市場が低迷したことに加え、モデルチェンジの影響による電動パワーステアリング(EPS)の減少によって対前年同期比減収となりました。」
EPSビジネスの再成長を掲げる一方、モデルチェンジの影響によるEPS減少が自動車事業の減収要因となったことを開示している。 - FY2020-Q2EPS減少を開示有価証券報告書
「自動車事業は、中国及び欧州、インドなどにおける自動車市場の低迷に加え、モデルチェンジの影響による電動パワーステアリング(EPS)の減少によって対前年同期比減収となりました。」
EPSビジネスの再成長を掲げる一方、モデルチェンジの影響によるEPS減少が自動車事業の前年同期比減収要因となったことを開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当事業では、今後増加することが見込まれるAT関連製品を中心に事業の拡大を図ると共に、EPSビジネスの再成長を目指しています。」
EPSビジネスの再成長目標を自動車事業の説明で再掲している。 - FY2019初出有価証券報告書
「・EPSビジネスは製品ラインナップを充実させ再成長を目指します。」
第6次中期経営計画において、EPSの製品ラインナップ拡充を手段とする再成長目標を新たに明示している。