大豊工業（6470）・リスク再掲
タイホウコーポレーションオブアメリカの収益性低下による事業用資産減損
FY2020-Q1に初出。4回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2022-Q1。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外子会社の継続赤字と事業用資産減損31社が書いているテーマ・逆風33社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。9社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている31社のうち14社を表示しています。上の文は31社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「２ 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間について、タイホウコーポレーションオブアメリカの事業用資産を含む新たな固定資産減損の該当事項はないとしている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「２ 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間について、タイホウコーポレーションオブアメリカの事業用資産を含む新たな固定資産減損の該当事項はないとしている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間において、連結子会社であるタイホウコーポレーションオブアメリカが有する事業用資産を収益性の低下等により、帳簿価額を回収可能額まで減額しており、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年第3四半期累計期間に、米国オハイオ州の事業用資産について機械装置441百万円、建設仮勘定他9百万円、合計451百万円の減損損失が発生したことを記載している。当第3四半期累計期間の減損損失は該当事項なしである。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「前連結会計年度において、連結子会社であるタイホウコーポレーションオブアメリカが有する事業用資産を収益性の低下等により、帳簿価額を回収可能額まで減額しており、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
米国オハイオ州の事業用資産について、前第1四半期連結累計期間に収益性の低下等を理由として4百万円の減損損失を計上した過去実績が比較情報として記載されている。当第1四半期連結累計期間の減損損失は該当事項なしである。