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新晃工業(6458)・施策前進

業績連動報酬による役員インセンティブ

FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

5記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY20232019: 120192020: 120202021: 020212022: 120222023: 120232024: 12024
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固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成438社が書いているテーマ・逆風1社・追い風372社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの439件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024前進有価証券報告書

    「業績連動型株式報酬は、担当するセグメント別の業績目標達成に応じて予め定められたポイントの付与を行い、ポイントに相当する数の当社株式等を、取締役等の退任時に交付を行う制度です。担当するセグメント別の業績目標は、当社が中期経営計画で定めた業績目標を勘案のうえ対象者毎に設定をしており、その主なものは連結ROEなどの資本コストを意識した財務指標のほか、サステナビリティに資する人的資本に関連する非財務指標です。」

    役員報酬について、従来の営業利益等に加え、ROEなどの資本コスト指標と人的資本に関する非財務指標を用いる業績連動型株式報酬へ拡張している。
  2. FY2023再掲有価証券報告書

    「業務執行取締役の報酬は、固定報酬及び業績に連動する報酬で構成されており、当事業年度におけるその比率はおおよそ6:4 であります。」

    固定報酬と業績連動報酬の比率をおおよそ6:4とする方針と、営業利益・連結営業利益等を指標とする仕組みを継続している。
  3. FY2022業績連動報酬比率が上昇有価証券報告書

    「業務執行取締役の報酬は、固定報酬及び業績に連動する報酬で構成されており、当事業年度におけるその比率はおおよそ6:4 であります。業績連動報酬に係る指標としては、主に当社の営業利益及び連結営業利益等を選択しております。」

    固定報酬と業績連動報酬の比率が従来のおおよそ10:3から6:4へ変化し、営業利益・連結営業利益等を用いる算定方法を継続している。
  4. FY2020再掲有価証券報告書

    「業務執行取締役の報酬は、固定報酬及び業績に連動する報酬で構成されており、当事業年度におけるその比率はおおよそ10:3であります。業績連動報酬に係る指標としては、主に当社の営業利益及び連結営業利益等を選択しております。」

    固定報酬と業績連動報酬の比率、営業利益・連結営業利益を用いる算定方針を継続している。
  5. FY2019初出有価証券報告書

    「業務執行取締役の報酬は、固定報酬及び業績に連動する報酬で構成されており、当事業年度におけるその比率はおおよそ10:3であります。業績連動報酬に係る指標としては、主に製造子会社である新晃空調工業株式会社と当社の営業利益からなる製販営業利益及び連結営業利益等を選択しております。」

    業務執行取締役の報酬について、固定報酬と業績連動報酬の比率、製販営業利益・連結営業利益等を指標とする算定方法を具体的に記載している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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