CSR活動の推進
FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
モリタホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「なお、当社は2026年４月28日開催の取締役会において、マテリアリティの改定に関して下記の通り決議いたしました。従前のマテリアリティを発展的に改定し、事業価値と環境・社会価値をより高いレベルで両立させることを目指してまいります。」
従来のCSR・サステナビリティの枠組みを、環境価値、人材、ガバナンスを軸とする「環境価値を創る」「人を育み活かす」「ガバナンスを深める」へ発展的に改定し、各KGIを設定する方向を示している。 - 2026-05-26再定義株主総会
「なお、当社は2026年４月28日開催の取締役会において、マテリアリティの改定に関して次頁の通り決議いたしました。従前のマテリアリティを発展的に改定し、事業価値と環境・社会価値をより高いレベルで両立させることを目指してまいります。」
従前のマテリアリティを、「環境価値を創る」「人を育み活かす」「ガバナンスを深める」という構成へ改定し、KGIを設定する枠組みを示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、『「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る』というパーパスのもと、サステナビリティ経営を推進するとともに、中期経営計画「Morita Reborn 2025」の最終年度として企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
従来のCSR・サステナビリティの方向性を、パーパスのもとでサステナビリティ経営として推進する方針を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、『「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る』というパーパスのもと、サステナビリティ経営を推進するとともに、中期経営計画「Morita Reborn 2025」に掲げたグローバルな総合防災ソリューション企業の実現に向け、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
従来から掲げるCSR・サステナビリティの方向性を、パーパスのもとでサステナビリティ経営として推進する方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、社会的課題の解決と持続的な企業価値の向上を両立させるために、当社グループが取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を特定し、サステナビリティ経営の強化を推進してまいります。」
従来のCSR活動の推進を、マテリアリティの特定、目標指標の設定、リスク・機会の識別評価を含むサステナビリティ経営へ具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、社会的課題の解決と持続的な企業価値の向上を両立させるために、当社グループが取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を特定し、サステナビリティ経営の強化を推進してまいります。」
従来のCSR活動の推進を、マテリアリティの特定とサステナビリティ経営の強化という枠組みへ展開している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「⑤ ＣＳＲ活動の推進」
CSR活動の推進をMorita Reborn 2025の基本方針として引き続き掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「⑤ ＣＳＲ活動の推進」
中期経営計画の基本方針としてCSR活動の推進を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「⑤ＣＳＲ活動の推進」
CSR活動の推進を中期経営計画の基本方針として再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「⑤ＣＳＲ活動の推進」
Morita Reborn 2025の基本方針の一つとしてCSR活動の推進を掲げている。