在宅勤務の拡大によるオートステープラ需要への影響
FY2021-Q3に初出。12回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026削除有価証券報告書本有価証券報告書では、在宅勤務の拡大によるオートステープラ需要への影響を独立したリスクとして記載していない。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、取引先からの受注の回復基調が継続し、機械・消耗品の販売が堅調に推移しました。」
取引先受注の回復基調が継続し、機械・消耗品販売が堅調となったため、在宅勤務拡大等による需要影響は一部緩和された。 - FY2024対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、上期は取引先の在庫調整により受注が停滞しましたが、下期は回復基調となりました。（売上高：7,583百万円、前年比△3.8％）」
取引先の在庫調整による受注停滞は上期に残ったものの、下期は回復基調となり、在宅勤務等に伴う需要影響が一部緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、第３四半期は取引先からの受注が回復基調となり、機械・消耗品の販売が堅調に推移しました。」
取引先受注が第3四半期に回復基調となり、在宅勤務拡大等によるオートステープラ需要への影響が一部緩和された。 - FY2023対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、オフィスへの回帰が進んだことにより機械・消耗品の販売が伸長しました。」
オフィス回帰によりオートステープラの機械・消耗品販売が伸長し、在宅勤務拡大による需要への影響が一部緩和された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、オフィス稼働率の回復による取引先からの受注増により、機械・消耗品の販売が増加したため、増収となりました。」
オフィス稼働率の回復により受注・販売が増加し、在宅勤務拡大によるオートステープラ需要への影響が一部緩和された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、オフィス稼働率の回復に伴い、機械・消耗品の販売が増加したため、増収となりました。」
オフィス稼働率の回復により機械・消耗品の販売が増加し、在宅勤務拡大による需要影響が一部緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、オフィス稼働率の緩やかな回復により、機械・消耗品の販売が増加しました。」
オフィス稼働率の回復に伴いオートステープラの機械・消耗品販売が増加し、在宅勤務拡大による需要影響が一部緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、オフィス稼働率の緩やかな回復による取引先からの受注増により、機械・消耗品の販売が増加し、増収となりました。」
オフィス稼働率の緩やかな回復により受注・販売が増加し、在宅勤務等によるオートステープラ需要への影響が一部緩和された。 - FY2022-Q1回復傾向も前年同期比減収有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、新型コロナウイルス感染症の影響により在宅勤務が続くなか、前年第２四半期を底に回復傾向がみられるものの、前年同期比では減収となりました。」
在宅勤務の拡大によるオートステープラ需要への影響は続いているが、前年第2四半期を底に売上は回復傾向となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、在宅勤務の拡大などによる取引先からの受注減により、機械・消耗品の販売が減少しました。（売上高5,683百万円、前年比△35.5％）」
在宅勤務の拡大がオートステープラの取引先受注減、機械・消耗品販売の35.5％減、売上高5,683百万円として通期に顕在化した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「「オートステープラ事業」は、取引先の在庫調整が一段落し、売上は緩やかな回復傾向にあるものの、在宅勤務の拡大などの影響が継続しています。」
在宅勤務の拡大がオートステープラ事業の売上に影響する新たな需要リスクとして記載され、影響が継続している。