家庭用機器事業を中心とする二本柱の事業構造
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業全体としては、海外をはじめとした厳しい市場環境継続の影響を受け、売上高は12,996百万円（前年同期比1,227百万円減）、営業利益は574百万円（前年同期比357百万円減）となりました。」
家庭用機器事業が引き続き主要な事業セグメントである一方、当中間連結会計期間は減収減益となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、セグメント情報に記載の通り、報告セグメントを変更しており、当第３四半期連結累計期間の比較・分析は変更後の区分に基づいて記載しております。」
家庭用機器、産業機器、IT関連を中心とする変更後の報告セグメントによる比較・分析を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、セグメント情報に記載の通り、報告セグメントを変更しており、当第２四半期連結累計期間の比較・分析は変更後の区分に基づいて記載しております。」
家庭用機器、産業機器、IT関連を中心とする報告セグメントについて、変更後の区分による比較・分析を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である株式会社ジャノメサービスを存続会社、同じく当社の連結子会社である株式会社サン・プランニングを消滅会社とする吸収合併を行っております。本吸収合併に伴い両社が有する経営資源を有効活用し、家庭用機器事業を総合的にサポートする体制となるため、従来、「その他」のセグメントに位置づけておりました株式会社ジャノメサービスの事業を、「家庭用機器事業」の報告セグメントに含めて記載する方法に変更しております。」
ジャノメサービスを存続会社、サン・プランニングを消滅会社とする吸収合併に伴い、家庭用機器事業を総合的にサポートする体制へ整理し、報告セグメント上の帰属も変更した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社及び子会社の営む主な事業は、「家庭用機器事業」を中心に「産業機器事業」、「ＩＴ関連事業」及び「その他事業」であります。」
家庭用機器事業を中心に、産業機器・IT関連・その他事業からなる事業構造を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、海外・国内ミシンの販売台数は44万台（前年同期比2万台増）、家庭用機器事業全体の売上高は8,389百万円（前年同期比165百万円減）、営業利益は707百万円（前年同期比453百万円減）となりました。」
家庭用機器事業の売上高は連結売上高10,439百万円の約80％を占め、家庭用機器事業を中心とする事業構造が引き続き確認できる。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業全体の売上高は17,640百万円（前年同期比4,611百万円増）、営業利益は2,502百万円（前年同期比2,080百万円増）となりました。」
家庭用機器事業の売上高は連結売上高21,248百万円の約83％を占め、家庭用機器事業を中心とする事業構造が引き続き確認できる。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業全体の売上高は8,555百万円（前年同期比2,531百万円増）」
家庭用機器事業の売上高は連結売上高10,513百万円の約81％を占め、家庭用機器事業を中心とする事業構造が引き続き確認できる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントを変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
家庭用機器、産業機器、IT関連を報告セグメントとする区分変更と、変更後の区分で比較・分析する取扱いを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントを変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
情報サービス事業をIT関連事業として報告セグメント化し、共通費の配賦基準・利益算定方法を見直した変更を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントごとの業績をより適切に反映させるため、当社の共通費の配賦基準を見直し、事業セグメントの利益又は損失の算定方法の変更を行っております。また、情報サービス事業はセグメント名称を「ＩＴ関連」事業に変更しております。」
報告セグメントの共通費配賦基準と利益算定方法を見直し、情報サービス事業の名称をIT関連事業へ変更した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社及び子会社の営む主な事業は、「家庭用機器事業」を中心に「産業機器事業」、「情報サービス事業」及び「その他事業」であります。なお、当連結会計年度より事業セグメントの区分を変更しております。」
家庭用機器・産業機器を中心とする構造に加え、情報サービス事業の重要性増加により、報告セグメントを3事業へ整理した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業全体の売上高は23,111百万円（前年同期比587百万円増）、営業利益は911百万円（前年同期比481百万円減）となりました。」
当第3四半期累計期間も家庭用機器事業の売上高は連結売上高の約75％を占め、家庭用機器事業を中心とする事業構造が確認できる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業全体の売上高は15,117百万円（前年同期比269百万円増）、営業利益は509百万円（前年同期比311百万円減）となりました。」
当第2四半期累計の家庭用機器事業売上高は連結売上高20,258百万円の約75％を占め、家庭用機器事業を中心とする事業構造が引き続き確認できる。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業におきましては、国内外ミシン市場での需要喚起に重点をおき、積極的な営業活動を展開いたしました。」
当第1四半期の外部顧客向け売上高は家庭用機器6,959百万円、産業機器1,814百万円であり、家庭用機器事業を中心とする事業構造が引き続き確認できる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業の比率が最も高く、平成29年３月期において当社グループの売上高及び営業利益の約80％を占めております。」
家庭用機器事業が売上高・営業利益の約80％を占める二本柱構造を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業の売上高は22,523百万円（前年同期比3,878百万円減）となりました。」
家庭用機器事業の売上高は連結売上高28,948百万円の約78％を占め、同事業を中心とする事業構造が引き続き確認できる。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「家庭用機器事業全体の売上高は14,847百万円（前年同期比1,621百万円減）、営業利益は821百万円（前年同期比250百万円増）となりました。」
家庭用機器事業の売上高は連結売上高19,110百万円の約78％を占め、同事業を中心とする事業構造が引き続き確認できる。 - FY2016初出有価証券報告書
「家庭用機器事業の比率が最も高く、平成28年３月期において当社グループの売上高及び営業利益の約80％を占めております。」
家庭用機器事業、産業機器事業、その他事業の構成を示す構造的事実。