Komori
JUKI(6440)・目標再掲

モノづくりからコトづくり企業への転換

FY2019-Q1に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。

13記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q2 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q3 – FY2024-Q12019: 320192020: 320202021: 220212022: 220222023: 220232024: 12024
同じテーマの他社
製品・サービス融合によるソリューション化・サービス化95社が書いているテーマ・逆風0社・追い風105社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている95社のうち14社を表示しています。上の文は95社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「一方、AI/IoT/5G/VR等技術革新の加速や、Afterコロナの市場/顧客の変化によるビジネス展開が進展しており、このようなニューノーマルな環境に対応した新しいビジネスモデル/経営基盤の構築が求められております。」

    従来のモノづくりからコトづくりへの転換に相当する方向性を、新しいビジネスモデルおよび経営基盤の構築として引き続き示している。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社を取り巻く事業環境は、AI/IoT/5G/VR等技術革新の加速や、Afterコロナを展望した市場/顧客の変化によるビジネス展開が進展しており、このようなニューノーマルな環境に対応した新しいビジネスモデル/経営基盤の構築が求められております。」

    従来のモノづくりからコトづくりへの転換に相当する方向性を、新しいビジネスモデルおよび経営基盤の構築として引き続き示している。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「AI/IoT/5G/VR等技術革新の加速や、Afterコロナを展望した市場/顧客の変化によるビジネス展開が進展しており、このようなニューノーマルな環境に対応した新しいビジネスモデル/経営基盤の構築が求められております。」

    モノづくりからコトづくりへの転換に相当する方向性を、新しいビジネスモデルおよび経営基盤の構築として引き続き示している。
  4. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の変化を踏まえ、当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期計画の最終年度として、また3年先の2025年も見据え、各事業について投資とリターンを明確化し、中長期視点を踏まえ重点分野への投資を積極的に行うROIC経営を導入し、コスト構造改革による固定費の抑制、付加価値構造改革による事業領域拡大や新規顧客獲得など高付加価値分野の強化による収益の最大化に取り組んでおります。併せて、6つの変革(6X)で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道を加速しつつ、質的変換を図っております。」

    従来のモノづくりからコトづくりへの転換に相当する方向性を、ROIC経営、付加価値・コスト構造改革、6つの変革による成長軌道の加速と質的変換として継続している。
  5. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「併せて、6つの変革(6X)で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道を加速しつつ、質的変換を図っております。」

    モノづくりからコトづくりへの転換に相当する方向性を、6つの変革による成長軌道の加速と質的変換として継続している。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期経営計画フェーズⅡを見直し、付加価値構造改革及びコスト構造改革を強力に推進し、併せて6つの変革(6X)で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道への回帰と質的変換に取り組んでおります。」

    「モノづくり」から「コトづくり」への転換に相当する方向性を、2020~2022年のフェーズⅡにおける付加価値・コスト構造改革と6つの変革による成長軌道への回帰・質的変換として継続している。
  7. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「付加価値構造改革及びコスト構造改革を強力に推進し、併せて6つの変革(6X)で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道への回帰と質的変換に取り組んでおります。」

    「モノづくり」から「コトづくり」への転換に相当する方向性を、付加価値・コスト構造改革と6つの変革による「成長軌道への回帰と質的変換」として再整理している。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は2020年から2022年の構造改革を軸とした中期計画フェーズⅡにおいて、そのビジョン「お客様とJUKI製品・サービスを通じて企業価値を向上できる“モノ-コト”づくり企業」」

    モノづくりからコトづくりへの転換を、2020年から2022年の構造改革フェーズⅡにおける“モノ-コト”づくり企業のビジョンとして継続している。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は2020年から2022年の構造改革を軸とした中期計画フェーズⅡにおいて、そのビジョン「お客様とJUKI製品・サービスを通じて企業価値を向上できる“モノ-コト”づくり企業」」

    「モノづくり」から「コトづくり」への転換を、2020年から2022年の構造改革フェーズⅡにおける“モノ-コト”づくり企業のビジョンとして継続している。
  10. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「そのビジョン「お客様とJUKI製品・サービスを通じて企業価値を向上できる“モノ-コト”づくり企業」」

    「モノづくりからコトづくり企業への転換」という従来の表現から、製品・サービスを通じて企業価値を向上する“モノ-コト”づくり企業という統合的なビジョンへ表現を変更した。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境認識のもと、当第3四半期連結累計期間においては、現中期経営計画のビジョンである「お客様に選ばれる高品質な製品・サービスを提供しつづける企業」を目指し、“モノづくり”から“コトづくり”企業への転換を図ってまいりました。」

    製品製造中心から製品・サービスやソリューションを通じて顧客価値を提供する企業への転換を継続している。
  12. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「“モノづくり”から“コトづくり”企業への転換を図ってまいりました。」

    中期経営計画のビジョン実現に向けた、製品製造中心から製品・サービスやソリューションを通じて顧客価値を提供する企業への転換を継続している。
  13. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「“モノづくり”から“コトづくり”企業への転換を図ってきております。」

    Value up 2022のビジョン実現に向け、製品製造中心の企業から、製品・サービスやソリューションを通じて顧客価値を提供する企業への転換を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「Value up 2022中期計画と2022年ビジョン」は、この変遷が動いた13回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1Value up 2022中期計画と2022年ビジョン2回
  3. 25Xによる成長エンジンと稼げるビジネスモデル2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
JUKIの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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