技術力・創造力を基盤とする研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1研究開発項目の更新有価証券報告書
「（直動機器） ・主にフランジ製品の防錆仕様拡充 （ユニット製品） ・球面軸受応用製品の開発」
研究開発費6,586千円を計上し、フランジ製品の防錆仕様拡充と球面軸受応用製品の開発を主な研究開発項目として開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は6,519千円であります。」
営業・技術・製造の三位一体によるデザインレビューと、直動機器・ユニット製品等の技術応用開発を継続している。研究開発費は6,519千円であった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、1,771千円であります。 （直動機器） ・新機構リニアボールブッシュの増産に向けた取り組み （ユニット製品） ・直動機器を応用したユニット製品の開発」
新機構リニアボールブッシュの増産準備と、直動機器を応用したユニット製品開発を継続している。研究開発費は1,771千円であった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、6,693千円であります。 （直動機器） ・新機構リニアボールブッシュの増産に向けた取り組み （ユニット製品） ・直動機器を応用したユニット製品の開発」
新機構リニアボールブッシュの増産に向けた取り組みと、直動機器を応用したユニット製品の開発を継続している。研究開発費は6,693千円であった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「（直動機器）・新機構リニアボールブッシュの増産に向けた取り組み （ユニット製品）・直動機器を応用したユニット製品の開発」
新機構リニアボールブッシュの増産に向けた取り組みと、直動機器を応用したユニット製品の開発を研究開発項目として継続している。研究開発費は3,189千円であった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、1,546千円であります。…（直動機器）・新機構リニアボールブッシュの量産準備活動」
新機構リニアボールブッシュの量産準備活動と、直動機器を応用したユニット製品開発を継続している。研究開発費は1,546千円であった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、ユニット応用製品の開発を継続しております。当第３四半期連結累計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、4,736千円であります。」
ユニット応用製品の開発と新機構リニアボールブッシュの量産準備を継続し、研究開発費は4,736千円であった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、ユニット応用製品の開発を新たに開始しております。当第２四半期連結累計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、4,385千円であります。」
研究開発活動においてユニット応用製品の開発を新たに開始した。研究開発費は4,385千円で、新機構リニアボールブッシュの量産準備活動も継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、注力してきた案件が研究開発活動から量産準備活動へ移行したことにより、研究開発活動は減少しております。当第１四半期連結累計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、2,751千円であります。」
注力案件の研究開発から量産準備への移行を継続している。研究開発項目として新機構リニアボールブッシュおよび新機構精密ステージを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、新製品立上げの研究開発活動から自動化設備等の量産準備活動に人員を投入したことで研究開発活動は減少し、研究開発費の総額は、6,209千円となりました。」
新製品立上げの研究開発から自動化設備等の量産準備へ人員を投入する段階を継続し、研究開発費は6,209千円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当企業グループでの研究開発活動は、技術部門が中心となり、営業・技術・製造の三位一体でＤＲ（デザインレビュー）活動を進め、主に、主力製品である直動機器及びユニット製品等の技術を応用した製品開発を進めて参りました。当第２四半期連結累計期間では、注力してきた案件が研究開発活動から量産準備活動へ移行したことにより、研究開発活動は減少しております。当第２四半期連結累計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、4,062千円であります。」
注力案件の研究開発から量産準備への移行を継続し、新機構リニアボールブッシュの量産準備および新機構精密ステージの研究・開発を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、注力してきた案件が研究開発活動から量産準備活動へ移行したことにより、研究開発活動は減少しております。当第１四半期連結累計期間における研究開発項目は以下のとおりであり、研究開発費の総額は、2,627千円であります。」
注力案件の研究開発から量産準備への移行を継続している。研究開発項目として新機構リニアボールブッシュの研究・開発および量産準備、新機構精密ステージの研究・開発を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、新製品立上げの研究開発活動から自動化設備等の量産準備活動に人員を投入したことで研究開発活動は減少し、研究開発費の総額は、9,194千円となりました。」
新製品立上げの研究開発から自動化設備等の量産準備へ人員を投入する段階を継続している。研究開発費は9,194千円であった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新製品立上げの研究開発活動から量産準備活動へ移行し、及び現場改善活動等に人員を投入したことで研究開発活動は減少し、研究開発費の総額は、7,385千円となりました。」
新製品立上げ案件の研究開発から量産準備への移行と現場改善活動への人員投入を継続している。研究開発費は7,385千円であった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、前年度の研究開発活動から量産準備活動へ移行したこと、及び現場改善活動等に力を入れたことで研究開発活動は減少し、研究開発費の総額は、3,524千円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
注力案件の研究開発から量産準備への移行と現場改善への注力を継続している。研究開発費は3,524千円で、研究開発活動の状況に重要な変更はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度では、注力してきた案件が研究開発活動から量産準備活動に移行したことにより、研究開発費は減少しております。」
注力案件を研究開発から量産準備へ移行する段階を継続し、研究開発費は15,930千円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、新製品立上げの研究開発活動から自動化設備等の量産準備活動に人員を投入したことで研究開発活動は減少し、研究開発費の総額は、11,859千円となりました。」
新製品立上げの研究開発から自動化設備等の量産準備へ人員を投入する段階を継続し、研究開発費は11,859千円となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新製品立上げの研究開発活動から量産準備活動へ移行したこと、及び現場改善活動等に人員を投入したことで研究開発活動は減少し、研究開発費の総額は、7,483千円となりました。」
新製品立上げ案件の研究開発から量産準備への移行と現場改善活動への人員投入を継続し、研究開発費は7,483千円となった。 - FY2020-Q1研究開発費減少・量産準備移行継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、前年度の研究開発活動から量産準備活動へ移行したこと、及び現場改善活動等に力を入れたことで研究開発活動は減少し、研究開発費の総額は、2,225千円となりました。」
前年度からの量産準備活動への移行と現場改善活動への注力により、研究開発活動が減少し、研究開発費は2,225千円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16,502千円であります。当企業グループの研究開発活動は、技術部門が中心となり、営業・技術・製造の三位一体でＤＲ（デザインレビュー）活動を進め、主に、主力製品である直動機器及びユニット製品の技術を応用した製品開発を進めて参りました。当第３四半期では、注力してきた案件の研究開発活動の製品化のため、研究開発活動から量産準備活動に移行したことにより、研究開発費は減少しております。」
直動機器・ユニット製品の技術応用開発と、注力案件の研究開発から量産準備への移行を継続している。研究開発費は16,502千円。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期では、注力してきた案件の研究開発活動の製品化のため、研究開発活動から量産準備活動に移行したことにより、研究開発費は減少しております。」
注力案件について、研究開発から量産準備へ移行する方針・段階を継続している。研究開発費は10,257千円であった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当企業グループでの研究開発活動は、技術部門が中心となり、営業・技術・製造の三位一体でＤＲ（デザインレビュー）活動を進め、主に、主力製品である直動機器の技術を応用した製品開発を進めて参りました。当第１四半期連結累計期間では、研究開発活動から量産準備活動に移行した案件もあり、研究開発費の総額は、3,288千円となりました。」
直動機器の技術を応用した製品開発を進め、研究開発から量産準備へ移行した案件が生じた。研究開発費は3,288千円であった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一貫して技術力と創造力を磨き、新しいテクノロジーを追求し、新製品開発、既存製品の改良・改善、生産設備の開発を中心とした競争力の強化に取り組んでおります。」
研究開発方針を継続し、ルアー用重心移動機構、新機構リニアボールブッシュ、高機能部品の共同開発を研究開発項目としている。研究開発費は36,586千円であった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、26,577千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、第3四半期累計の研究開発費は26,577千円である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、18,607千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、上期累計の研究開発費は18,607千円である。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、8,779千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、第1四半期累計の研究開発費は8,779千円である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一貫して技術力と創造力を磨き、新しいテクノロジーを追求し、新製品開発、既存製品の改良・改善、生産設備の開発を中心とした競争力の強化に取り組んでおります。」
新製品、既存製品、生産設備の研究開発による競争力強化を継続している。研究開発費は43,873千円であった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、30,883千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、第3四半期累計の研究開発費は30,883千円である。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、18,567千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、上期の研究開発費は18,567千円である。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、9,519千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期の研究開発費は9,519千円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「一貫して技術力と創造力を磨き、新しいテクノロジーを追求し、新製品開発、既存製品の改良・改善、生産設備の開発を中心とした競争力の強化に取り組んでおります。」
新製品、既存製品、生産設備の開発を通じて競争力を高める研究開発方針を示している。