固定資産の減損
FY2017に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社が所有しているソフトウエアについて収益性の低下により投資額の回収見込みがなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失（75百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の減損リスクについて、東京都港区のシステム開発用ソフトウェアに関する減損損失75百万円を当年度にも計上した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社が所有しているソフトウエアについて収益性の低下により投資額の回収見込みがなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失（219百万円）として特別損失に計上しております。」
東京都港区のシステム開発用ソフトウェアについて、収益性低下を理由に2億1,900万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「経営環境の著しい悪化等が見込まれ減損の兆候が生じた場合、減損損失の認識の判定の結果、減損損失の計上が必要となり、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損兆候、将来計画及び回収可能価額の判定に関するリスクを再掲している。当年度のセグメント別減損損失は該当事項なしとされている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経営環境の著しい悪化等が見込まれ減損の兆候が生じた場合、減損損失の認識の判定の結果、減損損失の計上が必要となり、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損兆候、将来計画及び回収可能価額の判定に関するリスクを再掲している。当年度のセグメント別減損損失は該当事項なしと記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと確認されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当該資産の除却は完了しております。」
遊休資産について52百万円の減損損失を計上したうえで、当該資産の除却完了を記載している。減損リスクの発生と関連資産の処理完了が通期で確認できる。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失\n－\n52」
当第3四半期連結累計期間に減損損失52百万円を特別損失として計上し、固定資産減損リスクに該当する事象が引き続き発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 51」
当第2四半期連結累計期間に減損損失51百万円を特別損失として計上し、前期通期では該当事項なしとされていた固定資産減損リスクに該当する事象が再び発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当該資産が将来十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合は減損損失の計上が発生するなど当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の将来キャッシュ・フロー不足による減損リスクを再掲している。当連結会計年度の減損損失は該当事項なしと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「設計を見直したうえで建設することとなったため、減損損失（99百万円）として特別損失に計上しております。」
研究・開発棟の設計費用等について99百万円の減損損失を計上し、固定資産減損リスクに該当する事象が通期でも確認された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失」
第3四半期累計期間に減損損失99百万円を計上しており、固定資産の減損リスクに該当する事象が引き続き実際に発生している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当該資産が将来十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合は減損損失の計上が発生するなど当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の将来キャッシュ・フロー不足をリスクとしている。当年度には賃貸用不動産について128百万円の減損損失を計上しており、リスクに該当する事象が発生している。