真空ポンプ・送風機・圧縮機の新製品開発
FY2016に初出。37回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026研究開発費減少有価証券報告書
「製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は 11 百万円であります。」
対象製品の新製品開発を継続しているが、研究開発費は前事業年度の19百万円から11百万円へ減少した。 - FY2026-H1研究開発費減少有価証券報告書
「当中間会計期間の製造事業における研究開発費の総額は4百万円であります。 なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
対象製品の新製品開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の14百万円から4百万円へ減少した。 - FY2025研究開発費減少有価証券報告書
「製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は 19 百万円であります。」
対象製品の新製品開発を継続しているが、研究開発費は前事業年度の25百万円から19百万円へ減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間の製造事業における研究開発費の総額は14百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。研究開発費は14百万円であった。 - FY2024前進有価証券報告書
「2. 新製品開発の推進 ① 営業戦略実現のため、他社製品と差別化可能な新製品の開発を目指します。 ② 省電力をはじめとする環境負荷の少ない真空ポンプ、ブロワの開発を目指します。 ③ コスト競争力のある製品の開発を目指します。」
差別化、省電力・環境負荷低減、コスト競争力を新製品開発の方向として継続し、研究開発費は前事業年度の14百万円から25百万円へ増加した。 - FY2024-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同四半期累計期間の9百万円から18百万円へ増加した。 - FY2024-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は12百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期累計期間の7百万円から12百万円へ増加した。 - FY2024-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は7百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同四半期の2百万円から7百万円へ増加した。 - FY2023研究開発費増加有価証券報告書
「製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は14百万円であります。」
対象製品の新製品開発を継続し、研究開発費は前事業年度の5百万円から14百万円へ増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は9百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないとし、研究開発費9百万円を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は7百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発を含む研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発費7百万円を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は2百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発を含む研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発費は2百万円であった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2. 新製品開発の推進 ① 営業戦略実現のため、他社製品と差別化可能な新製品の開発を目指します。 ② 省電力をはじめとする環境負荷の少ない真空ポンプ、ブロワの開発を目指します。 ③ コスト競争力のある製品の開発を目指します。 製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は5百万円であります。」
新製品開発を、差別化、省電力・環境負荷低減、コスト競争力という方向に具体化した。一方、研究開発費は前事業年度の14百万円から5百万円へ減少した。 - FY2022-Q3研究開発費減少有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は3百万円であります。 なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載する一方、研究開発費は前年同四半期累計期間の9百万円から3百万円へ減少した。 - FY2022-Q2研究開発費減少有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は3百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載する一方、研究開発費は前年同四半期累計期間の8百万円から3百万円へ減少した。 - FY2022-Q1研究開発費減少有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は2百万円であります。 なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載する一方、研究開発費は前年同四半期の5百万円から2百万円となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は14百万円であります。」
対象製品の新製品開発を継続し、当事業年度の研究開発費は14百万円であった。 - FY2021-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は11百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同四半期累計期間の9百万円から11百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は8百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費8百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は5百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発を含む研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費を5百万円と記載している。 - FY2020研究開発費増加有価証券報告書
「製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は14百万円であります。」
新製品開発の方針を継続し、研究開発費は前事業年度の0百万円から14百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は9百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を9百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は5百万円であります。 なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を5百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は0百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費が0百万円であることを記載している。 - FY2019研究開発費ゼロ継続有価証券報告書
「製造事業において当事業年度に発生した研究開発費の総額は0百万円であります。」
新製品開発の方針は既存スレッドとして残る一方、当事業年度の研究開発費は0百万円と記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は0百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費が0百万円であることを記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費はありません。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費がないことを記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費はありません。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費がないことを記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「コスト削減および製品開発・改良による用途拡大に努めます。」
製品開発・改良による用途拡大を引き続き施策としている。当事業年度の研究開発費は11百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は7百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を7百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は6百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費を6百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は3百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を3百万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は10百万円であります。」
対象製品の新製品開発を継続しており、当事業年度の研究開発費は10百万円と記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は8百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を8百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は3百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費を3百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の製造事業における研究開発費の総額は2百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を2百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製造事業において真空ポンプならびに送風機・圧縮機の新製品開発に積極的に取り組んでおり、当事業年度に発生した研究開発費の総額は27百万円であります。」
対象製品を特定した新製品開発を進めており、当期研究開発費は27百万円と記載されている。