プラント・エンジニアリングと材料評価技術を基盤とした研究開発
FY2016に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに33社。
- FY2027-H1研究開発活動に重要な変更なし、研究開発費減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は99百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費99百万円を開示した。前年同期の113百万円から減少している。 - FY2026研究開発費減少と技術テーマの継続有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリングや喫緊の課題であるCO2削減に直結する省エネルギープロセス、材料技術(材料選定、腐食・防食技術、設備診断)を軸として、将来の市場環境を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は208百万円であります。」
EMPC、省エネルギー、材料技術を軸とする研究開発方針を継続した。研究開発費は前年度の272百万円から208百万円へ減少した。 - FY2025研究開発費減少と開発テーマの継続有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリングや喫緊の課題であるCО2削減に直結する省エネルギープロセス、材料技術(材料選定、腐食・防食技術、設備診断)を軸として、将来の市場環境を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は272百万円であります。」
EMPC、省エネルギー、材料技術を軸とする研究開発方針を継続した。研究開発費は前年度の345百万円から272百万円へ減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は113百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費113百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリングや喫緊の課題であるCО2削減に直結する省エネルギープロセス、材料技術(材料選定、腐食・防食技術、設備診断)を軸として、将来の市場環境を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は345百万円であります。」
EMPC、省エネルギー、材料技術を軸とする研究開発を継続し、研究開発費は前年度の144百万円から345百万円へ増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は187百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費187百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は131百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費131百万円を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリングや喫緊の課題であるCО2削減に直結する省エネルギープロセス、材料技術(材料選定、腐食・防食技術、設備診断)を軸として、将来の市場環境を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「研究開発従事者は、各事業部技術部門を含めると約15名となり、これは総従業員数の約4%に当たります。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は144百万円であります。」
EMPC、省エネルギープロセス、材料技術を軸とする研究開発方針を継続した。研究開発従事者は約15名、総従業員数の約4%、研究開発費は144百万円である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は82百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費82百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費45百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費15百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は133百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費133百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は73百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費73百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費22百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリング(EMPC)や喫緊の課題であるCО2削減に直結する省エネルギープロセス、材料技術(材料選定、腐食・防食技術、設備診断)を軸として、将来の市場を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は167百万円であります。」
EMPC、省エネルギー、材料技術を研究開発の軸とする方針を継続し、研究開発費は前年度の100百万円から167百万円へ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は113百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費113百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費13百万円を開示している。 - FY2020研究開発費増加とSDGs関連テーマの具体化有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリング(EMPC)や省エネルギープロセス、材料評価技術(材料選定、腐食・防食技術)を軸として、将来の市場を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「分野としては、SDGsの達成に貢献するべく、CO2削減に寄与する省エネルギー技術やバイオマス利活用技術、窒素循環型社会に貢献する環境リサイクル技術、その他、異種材料の施工技術に関する技術開発を行っています。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は100百万円であります。」
従来のEMPC、省エネルギー、材料評価を基盤とする方針を維持しつつ、SDGs、CO2削減、バイオマス、窒素循環、異種材料施工へテーマを具体化した。研究開発費は53百万円から100百万円へ増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は89百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費89百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は63百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発費63百万円を開示している。 - FY2019研究開発費増加と用途開発の継続有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリング(EMPC)や省エネルギープロセス、材料評価技術(材料選定、腐食・防食技術)を軸として、将来の市場を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は53百万円であります。」
EMPC、省エネルギープロセス、材料評価技術を軸とする方針、大学・産学官・ユーザーとの連携、総合開発委員会による推進を継続した。研究開発費は前年度の40百万円から53百万円に増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費44百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発費30百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 9百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費9百万円を開示している。 - FY2018研究開発費減少と開発テーマの具体化有価証券報告書
「自社が得意とするプラント・エンジニアリング(EMPC)や省エネルギープロセス、材料評価技術(材料選定、腐食・防食技術)を基に、将来の市場を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。」「バイオマス利用技術分野では、木材等の植物繊維の主成分であるセルロースをナノサイズにまで細かくすることで得られるセルロースナノファイバー(CNF)の製造プロセスの改善に国立研究開発法人と共に取り組んでおります。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は40百万円であります。」
研究開発の基本方針は継続しつつ、CNF製造プロセス、二相ステンレス鋼の溶接、異種材料の接着などテーマを具体化した。研究開発費は前年度の95百万円から40百万円に減少している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費30百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期研究開発費22百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 8百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費8百万円を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、自社が得意とするプラント・エンジニアリングや省エネルギープロセス、材料評価技術(材料選定、腐食・防食技術)を基に、将来の市場を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。これら研究開発には大学の技術シーズの活用や産学官連携事業の活用、ユーザーと密接に連携した技術開発を行うことが必要であり、中長期的なテーマに関しては各事業部の営業・技術部門、製造部門と連携しながら推進しております。その促進機関として、全社の開発テーマを対象とした総合開発委員会を設けております。」
プラント・エンジニアリング、省エネルギープロセス、材料評価を基礎に、大学・産学官・ユーザーとの連携と総合開発委員会による研究開発推進を継続している。研究開発費は95百万円、従事者は約15名である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は72百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費72百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更はないとし、上期の研究開発費44百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費15百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自社が得意とするプラント・エンジニアリング(EMPC:Engineering, Manufacturing, Procurement, Construction )や材料評価技術(材料選定、防食技術、設備診断)を基に、将来の市場を見据えた積極的な研究開発活動を展開しております。これら研究開発には大学の技術シーズの活用や産学官連携事業の活用、ユーザーと密接に連携した技術開発を行うことが必要であり、中長期的なテーマに関しては各事業部の営業・技術部門、製造部門と連携しながら推進しております。」
研究開発の基盤技術、大学・産学官・ユーザーとの連携、部門横断の推進体制を明記している。研究開発従事者は約15名、総従業員数の約4%。