コロナ禍による機械・プラント新設案件の受注低迷
FY2021-Q1に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
トーヨーカネツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束時期及び経済環境への影響が変化した場合には、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等の予測困難性と、経済環境への影響が変化した場合の業績影響可能性を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束時期及び経済環境への影響が変化した場合には、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の影響について、収束時期等の予測困難性と、経済環境の変化が財政状態・経営成績に影響する可能性を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。 しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束時期及び経済環境への影響が変化した場合には、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の広がり方や収束時期の予測困難性と、経済環境の変化による財政状態・経営成績への影響可能性を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束時期及び経済環境への影響が変化した場合には、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等の予測困難性と、経済環境の変化による財政状態・経営成績への影響可能性を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束時期及び経済環境への影響が変化した場合には、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等の予測困難性と、将来の経済環境変化による財政状態・経営成績への影響可能性を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。」
新型コロナウイルス感染症の広がり方や収束時期の予測困難性は継続している一方、現時点で会計上の見積りへの影響は限定的との認識を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。」
新型コロナウイルス感染症の広がり方や収束時期の予測困難性は継続している一方、現時点で会計上の見積りへの影響は限定的との認識を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の広がり方や収束時期等を予測することは困難な状況ではありますが、現時点では繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りに与える影響は限定的であると考えております。」
コロナ禍の影響について、収束時期等の予測困難性は継続している一方、現時点で会計上の見積りへの影響は限定的との認識を示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「特に新興国で期待された海外新設案件は新型コロナウイルス感染拡大の影響が大きく、設備投資の大幅な遅延や投資の縮小・見直しは今なお続いております。」
コロナ禍が海外新設案件の設備投資遅延、縮小・見直しとして実際の受注環境に現れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新設案件の受注環境がコロナ禍の影響もあり引き続き低調な中」
コロナ禍による機械・プラント事業の新設案件受注低迷が引き続き記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新設案件の受注がコロナ禍の影響もあり引き続き低迷している中」
コロナ禍による機械・プラント事業の新設案件受注低迷が引き続き記載されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新設案件の受注がコロナ禍の影響もあり引き続き低迷する中」
コロナ禍が機械・プラント事業の新設案件受注低迷の要因として初めて明示され、外部環境リスクが実際の受注状況に現れている。