電業社機械製作所（6365）・リスク悪化
原材料・部品・機器の調達難
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
9記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・部品の調達途絶と仕入先事業継続リスク76社が書いているテーマ・逆風76社・追い風0社
電業社機械製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている76社のうち14社を表示しています。上の文は76社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「地政学リスクの顕在化、自然災害、需給バランスの変動等により、これらの調達に支障をきたした場合、製品の製造遅延や販売機会の喪失、調達コストの上昇を招き、当社グループの業績を悪化させる可能性があります。」
調達難リスクについて、従来の半導体不足等に加え、地政学リスク、自然災害、需給バランス変動による製造遅延・販売機会喪失・調達コスト上昇まで影響範囲を具体化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料・部品及び機器の調達に支障をきたした場合、製品の製造や販売が困難となり、業績を悪化させる可能性があります。」
原材料・部品・機器の調達難リスクと、サプライチェーンのリスクアセスメント、代替サプライヤー確保による分散策を再掲している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「長期化するウクライナ情勢や中国のゼロコロナ政策の影響による供給制約等サプライチェーンの混乱が生じ」
従来の半導体不足やサプライチェーン停滞に加え、ウクライナ情勢と中国のゼロコロナ政策による供給制約・サプライチェーン混乱が明示され、調達難に関係する外部環境リスクが具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「世界的な半導体の供給不足、原材料やエネルギー価格の高騰、変異株による感染再拡大を受けたサプライチェーンの停滞等により、夏場以降の回復ペースには鈍化が見られました。」
半導体不足やサプライチェーン停滞など、調達難に関係する外部環境リスクを引き続き記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、世界的な半導体の供給不足、原材料価格の高騰、サプライチェーンの停滞などから、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
世界的な半導体供給不足とサプライチェーン停滞が外部環境として明示され、従来の調達難リスクに関係する供給制約が具体化している。ただし、自社で調達支障が発生したとの記載まではない。 - FY2020対処有価証券報告書
「常にサプライチェーンのリスクアセスメントを実施するとともに、代替え調達できるサプライヤーの確保も進めており、リスクの分散化を行っています。」
調達難リスクに対し、サプライチェーンの評価、代替サプライヤー確保およびリスク分散の対応を新たに具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料・部品及び機器の調達に支障をきたした場合、製品の製造や販売が困難となり、業績を悪化させる可能性があります。」
原材料、部品および機器の調達難が製造・販売と業績に影響するリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料・部品及び機器の調達に支障をきたした場合、製品の製造や販売が困難となり、業績を悪化させる可能性があります。」
原材料、部品および機器の調達難が製造・販売と業績に影響するリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「原材料・部品及び機器の調達に支障をきたした場合、製品の製造や販売が困難となり、業績を悪化させる可能性があります。」
原材料、部品、機器の調達支障が製造・販売の困難化と業績悪化につながるリスクを記載している。