海外市場からの受注増加
FY2017に初出。30回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「海外部門 3,369 △32.0 3,752 △35.7」
海外部門の受注高は33億69百万円、前年度比32.0％減、受注残高は37億52百万円、同35.7％減となった。海外市場からの受注増加を目指す方針に対し、年度実績は悪化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「このような中で、当社グループの当中間連結会計期間における受注高は、国内民需部門が増加したものの官需部門と海外部門で減少したことから、前年同期比84.6％の11,477百万円となりました。」
海外部門を含む受注高が減少し、当中間連結会計期間の受注高全体は前年同期比84.6％となった。海外市場からの受注増加を目指す方針に対し、当中間期の受注実績は悪化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「海外部門 4,956 △16.0 5,832 △0.4」
海外部門の受注高は49億56百万円、前年度比16.0％減となり、海外市場からの受注増加を目指す方針に対する年度実績は悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このような中で、当社グループの当中間連結会計期間における受注額は、前年同期に大型案件受注があった海外部門が減少したことが影響して、前年同期比79.9％の13,567百万円となりました。」
海外市場からの受注増加を目指す方針に対し、前年同期に大型案件受注があった海外部門が減少し、当中間連結会計期間の受注額は前年同期比79.9％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「海外部門 5,902 76.9 5,854 104.3」
海外部門の受注高は5,902百万円、前年度比176.9％となり、海外市場からの受注増加という方針に対する具体的な進展が記載された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような中で、当社グループの当第３四半期連結累計期間における受注額は、大型案件の受注があった海外部門と官需部門がそれぞれ大幅に増加したことから、前年同期比149.3％の24,061百万円となりました。」
海外市場からの受注増加を目指す方針について、大型案件を受注した海外部門の受注が大幅に増加し、全体受注額も前年同期比149.3％となる具体的な進展を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような中で、当社グループの当第２四半期連結累計期間における受注額は、大型案件の受注があった官需部門と海外部門がそれぞれ大幅に増加したことから、前年同期比177.5％の16,974百万円となりました。」
海外市場からの受注増加という目標について、大型案件を受注した海外部門の受注が大幅に増加し、全体受注額も前年同期比177.5％となる具体的な進展を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような中で、当社グループの当第１四半期連結累計期間における受注額は、大型案件の受注があった海外部門をはじめ、官需部門、国内民需部門の全てで増加したことから、前年同期比261.7％の8,420百万円と大幅な増加となりました。」
海外市場からの受注増加という目標について、大型案件を受注した海外部門の受注を含め、全体受注額が前年同期比261.7％の8,420百万円となる具体的な進展を記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「②海外事業受注高／比率 ①－（2023年度から実施） ②32億円／14％」
海外市場からの受注増加について、当年度の海外受注高32億円・比率14％を実績として示し、2030年度目標として78億円・27％を設定している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「海外部門も前年同期から増加した」
海外市場からの受注増加という目標について、当第３四半期累計では海外部門の受注が前年同期から増加したと記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「海外部門と国内民需部門は前年同期から増加しました」
海外市場からの受注増加という目標について、当第２四半期累計では海外部門の受注が前年同期から増加したと記載している。ただし、受注額全体は前年同期比85.6％となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「顧客の発注時期の遅れ等により海外部門が前年同期に比べて減少したことなどから、前年同期比81.3％の15,785百万円となりました。」
海外市場からの受注増加を目指す方針に対し、顧客の発注時期の遅れなどにより海外部門が前年同期比で減少した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「このような中で、当第２四半期連結累計期間における受注額は、大型案件を受注できた官需部門は堅調でしたが、発注時期が遅れている案件の多かった海外部門と国内民需部門が前年同期に比べて減少したことなどから、前年同期に対し87.6％の11,170百万円となりました。」
海外部門の発注時期が遅れている案件が多く、国内民需部門も減少したため、全体受注額は前年同期比87.6％となった。海外市場からの受注増加を目指す方針に対し、当四半期の受注実績は悪化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「海外部門 2,846 △9.8」
海外市場からの受注増加を目指す方針に対し、当年度の海外部門受注高は28億46百万円で前年度比9.8％減となった。海外部門の売上高は増加したが、受注実績は減少している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような中で、当社グループの当第３四半期連結累計期間における受注額は、大型案件の受注があった官需部門と海外部門で好調に推移したことから、同様に大型案件の受注が好調であった前年同期並みの194億18百万円（前年同期比95.8％）となりました。」
海外部門で大型案件の受注が好調に推移したと記載しており、海外市場からの受注増加を目指す方針に沿う状況を再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「官需部門、国内民需部門および海外部門それぞれで大型案件を受注するなど好調に推移した」
海外市場からの受注増加という目標について、当第2四半期累計では海外部門を含む各部門で大型案件を受注した具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における受注額は、大型案件を受注した海外部門が好調であったことなどから、前年同期に対し145.0％の65億25百万円となりました。」
海外市場からの受注増加という目標について、大型案件を受注した海外部門が好調となり、全体受注額が前年同期比145.0％の65億25百万円となる具体的な進展を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「海外部門の受注高は3,153,517千円（前連結会計年度比147.6％）となりました。」
海外市場からの受注増加について、海外部門受注高が前年同期比147.6％となる具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「大型案件の受注があった官需部門をはじめ、国内民需部門、海外部門の全てで好調であったことから、前年同期に対し150.2％の202億76百万円と大幅に増加しました。」
海外市場からの受注増加を目指す方針について、海外部門を含む全ての部門が好調となり、全体受注額が前年同期比150.2％、202億76百万円へ増加した具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「大型案件を受注した官需部門および海外部門が好調であったことなどから、前年同期に対し143.1％の134億６百万円と大幅に増加しました。」
海外市場からの受注増加という目標について、大型案件を受注した海外部門が好調で、全体受注額が前年同期比143.1％となった具体的な進展を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「海外部門の受注高は21億36百万円（前連結会計年度比103.3％）となりました。」
海外市場からの受注増加という目標について、当年度の海外受注高が前年を上回る具体的な実績を記載している。一方、海外営業では大型案件の受注に向けた拠点の足場固めも進めるとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「官需、国内民需、海外の各部門が好調であったことから、前年同期に対し127.9％の36億55百万円となりました。」
海外を含む各部門が好調であったとし、海外市場からの受注増加を目指す方針に沿う状況を再確認している。ただし、海外部門単独の受注額は記載していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「海外部門の受注高は20億68百万円（前連結会計年度比119.9％）となりました。」
海外市場からの受注増加という目標について、当年度の海外受注高が前年を上回る具体的な実績を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する風水力機械業界に関しては、官公需の受注が好調なことに加えて、海外での受注も増加しており、全体の受注額は前年同期に比べて増加しました。」
海外市場からの受注増加について、前四半期に続き海外での受注が増加したと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「官公需の受注が好調なことに加えて、海外での受注も増加しており、全体の受注額は前年同期に比べて増加しました。」
海外市場からの受注増加という目標について、当四半期は海外受注が増加したとの具体的な進展が記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、海外市場からの受注増加を目指しています。」
海外市場からの受注を増加させる方針を、海外事業に関する記載の中で明示している。