電業社機械製作所（6365）・施策前進直近の経営計画（2026-05-15）では「再定義」
SDGs推進による持続可能な社会への貢献
FY2020に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
4記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループマテリアリティの策定・運用120社が書いているテーマ・逆風0社・追い風123社
電業社機械製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-15再定義経営計画
「企業価値の向上に向けた ESG 経営の推進」
SDGs推進・サステナビリティの取組みが、企業価値向上を目的とするESG経営の推進として中期経営計画の最重要課題に再構成されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、持続的な企業価値の向上を目指すため、以下５つのマテリアリティを定め、その解決に向けた施策に取り組んでいます。」
SDGs推進方針が、5つのマテリアリティ、2030年度目標、実績指標およびサステナビリティ委員会による進捗管理へ展開されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、世界中で脱炭素社会の実現が求められる中、省エネルギーに直接貢献できる高効率の当社製品の販売を推進し、SDGsへの取組みを通じて、環境負荷の低減による気候変動抑制への寄与、国際社会への貢献、地域社会との共存を目指してまいります。」
SDGs推進の方針を、高効率製品の販売、省エネルギー、環境負荷低減、気候変動抑制、国際社会・地域社会への貢献という具体的な活動へ展開している。 - FY2020初出有価証券報告書
「ＳＤＧｓを推進し持続可能な社会の実現に貢献」
新中期経営計画の基本戦略として、SDGsを推進し持続可能な社会の実現に貢献する方針を初めて掲げている。