Komori
東京自働機械製作所(6360)・施策研究開発費増加

要素技術・中核技術・新製品の研究開発

FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

35記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY20262016: 320162017: 420172018: 220182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化229社が書いているテーマ・逆風0社・追い風241社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの241件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026研究開発費増加有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において139百万円、生産機械部門において5百万円の総額144百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続し、研究開発費総額は前年度の138百万円から144百万円へ増加した。
  2. 2026-05-14その他決算

    「研究開発費 138,991 144,719」

    研究開発費は前期の138,991千円から144,719千円へ増加している。
  3. FY2026-H1中間期研究開発費増加有価証券報告書

    「当中間会計期間の研究開発費の総額は7千5百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、中間期の研究開発費総額は7,527万円となった。前中間会計期間の5,061万円から増加している。
  4. FY2025研究開発費増加有価証券報告書

    「当社の研究開発は、設計開発部で行っております。将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において138百万円、生産機械部門において0百万円の総額138百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続し、研究開発費総額は前年度の66百万円から138百万円へ増加した。
  5. FY2025-H1研究開発費増加有価証券報告書

    「当中間会計期間の研究開発費の総額は5千万円であります。」

    研究開発活動を継続し、中間期の研究開発費総額は5千万円となった。前年中間期の2,674万円から増加している。
  6. FY2024研究開発費増加有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において66百万円、生産機械部門において-百万円の総額66百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続し、研究開発費総額は前年度の59百万円から66百万円へ増加している。
  7. FY2024-Q3研究開発費増加有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は4千4百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費総額は前年同四半期累計期間の4千万円から4千4百万円へ増加している。
  8. FY2024-Q2研究開発費減少有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は2千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続しているが、研究開発費総額は2千6百万円で、前年同四半期累計期間の5千6百万円から減少している。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は1千5百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を1千5百万円と開示している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  10. FY2023研究開発費減少有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において59百万円、生産機械部門において-百万円の総額59百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続しているが、研究開発費総額は59百万円となり、前年度の99百万円から減少している。
  11. FY2023-Q3研究開発費減少有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は4千万円であります。」

    研究開発活動は継続しているが、研究開発費総額は4,000万円で、前年同四半期累計期間の8,200万円から減少している。
  12. FY2023-Q2研究開発費減少有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は2千8百万円であります。」

    研究開発活動は継続しているが、当第2四半期累計期間の研究開発費総額は2千8百万円で、前年同四半期累計期間の5千6百万円から減少している。
  13. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は1千4百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を1千4百万円と開示している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  14. FY2022再掲有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において99百万円、生産機械部門において-百万円の総額99百万円であります。」

    要素技術・中核技術・顧客ニーズ対応の新製品開発を継続し、研究開発費総額99百万円を開示している。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は8千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費総額82百万円を開示している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  16. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は5千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を5千6百万円と開示している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  17. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は3千万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を3,000万円と記載している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  18. FY2021再掲有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において101百万円、生産機械部門において-百万円の総額101百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続している。研究開発費総額は101百万円で、前年度の123百万円から減少している。
  19. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は5千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を5,200万円と記載している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  20. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は3千万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を3,000万円と記載している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  21. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は1千5百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を1,500万円と記載している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  22. FY2020再掲有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において122百万円、生産機械部門において1百万円の総額123百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続している。研究開発費総額は1億23百万円である。
  23. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は8千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を8千6百万円と記載している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  24. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は2千万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を2千万円と記載している。新たな研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  25. FY2019再掲有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において105百万円、生産機械部門において0百万円の総額106百万円であります。」

    要素技術・中核技術・顧客ニーズ対応の新製品開発を継続し、研究開発費総額を1億6百万円と開示している。
  26. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は6千9百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を6千9百万円と記載している。具体的な研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  27. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は4千1百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を4,100万円と記載している。具体的な研究開発テーマや達成マイルストーンは示していない。
  28. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発は、設計開発部で行っております。将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において5千7百万円、生産機械部門において5百万円の総額6千3百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続している。本年度の研究開発費総額は6千3百万円である。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は2千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を2,200万円と記載している。具体的な研究開発テーマや進捗は示していない。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を600万円と記載している。具体的な研究開発テーマや進捗は示していない。
  31. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社の研究開発は、設計開発部で行っております。将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において8千2百万円、生産機械部門において1千万円の総額9千3百万円であります。」

    要素技術・中核技術・新製品の研究開発を継続し、当事業年度の研究開発費総額を9千3百万円と記載している。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は4千3百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を4,300万円と記載している。具体的な研究開発テーマや進捗は示していない。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は3千1百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を3,100万円と記載している。具体的な研究開発テーマや進捗は示していない。
  34. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は1千7百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を1,700万円と記載している。具体的な研究開発テーマや進捗は示していない。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「将来必要となる要素技術開発や当社製品の中核技術開発及び顧客ニーズの多様化に対処するための新製品開発等を行っております。当事業年度における研究開発費の金額は、包装機械部門において1億1千6百万円、生産機械部門において8百万円の総額1億2千4百万円であります。」

    将来の要素技術・中核技術・顧客ニーズ対応の新製品を研究開発対象とし、当事業年度の研究開発費総額を記載している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
東京自働機械製作所の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
要素技術・中核技術・新製品の研究開発|東京自働機械製作所(6360)の変遷 | Komori