事業継続のためのDX体制整備
FY2021-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、ＡＩ委員会及びＡＩ推進室を設立し、ＡＩ／ＤＸ導入による業務改革を進めるとともに、社員に対するＡＩ教育を含めた人事政策の見直しに取り組みます。」
DX体制整備をAI委員会・AI推進室の設立、AI/DX導入による業務改革、社員教育へと具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような情勢の下で当企業グループでは、販売価格改定と高付加価値化による収益構造改革、人的資本投資とＤＸを通じた生産性向上と新たな付加価値創造、経済ブロック化を前提としたサプライチェーンとグローバル事業活動の修正により、新たな事業環境に適応した経営体制への転換を進めて参ります。」
DXを事業継続のための体制整備から、生産性向上と新たな付加価値創造を含む経営体制転換へと具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような情勢の下で当企業グループでは、価格決定力と製品供給力の強化、ＥＳＧとＤＸによる持続可能な経営体制づくり、海外事業と次世代事業による中長期成長戦略を進めて参りました。」
事業継続・成長基盤として、ESGとDXによる持続可能な経営体制づくりを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下で当企業グループでは、ＤＸによるビジネスモデルの革新、本業を通じたＳＤＧｓや脱炭素など社会的課題への取り組み、資本政策を重視した経営への転換を進めると共に、引き続き「変化を大前提とした事業経営」と「海外事業と次世代事業による中長期成長戦略」を基軸とした成長基盤づくりを進めて参りました。」
事業継続のためのDX体制整備を、DXによるビジネスモデル革新と資本政策重視の経営転換を含む成長基盤づくりとして継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ＤＸによるビジネスモデルの革新、本業を通じたＳＤＧｓや脱炭素など社会的課題解決への取り組み、資本政策を重視した経営への転換を進めるとともに、」
DXによるビジネスモデル革新と資本政策を重視した経営への転換を、引き続き進めている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「このような世界情勢の大転換期の中で当企業グループでは、ＤＸによるビジネスモデル革新、本業を通じたＳＤＧｓや脱炭素など社会的課題解決への取り組み、資本政策を重視した経営への転換など、新たな取り組みに挑戦して参ります。」
事業継続のためのDX体制整備から、DXによるビジネスモデル革新、SDGs・脱炭素、資本政策重視の経営転換へと取り組みの範囲を拡大した。 - FY2021-Q3DXとSDGs取組みの積極化有価証券報告書
「このような事業環境の下で当企業グループでは、デジタル技術を活用した事業活動のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）と本業の社会資本整備を通じたＳＤＧｓ課題への取組みを積極化するとともに、引き続き「変化を大前提とした事業経営」と「海外事業と次世代事業による中長期成長戦略」を進めて参りました。」
Withコロナ時代のDXを、デジタル技術を活用した事業活動全体の取組みとして積極化している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「このような事業環境の下で当企業グループでは、Ｗｉｔｈコロナ時代における事業活動のＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）と本業の社会資本整備を通じたＳＤＧｓ課題への取組みを整理すると共に、引き続き「変化を大前提とした事業経営」と「海外事業と次世代事業による中長期成長戦略」の基盤づくりを進めて参りました。」
前四半期に示した事業継続のためのDX体制整備を、Withコロナ時代の事業活動全体のDXとSDGs課題への取組みとして再整理している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「このような情勢の下で当企業グループでは、職場の安全環境整備と事業継続のためのＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）体制整備を進めるとともに、」
事業継続のためのDX体制整備を、新型コロナウイルス感染拡大下の具体的な対応施策として初めて明示している。