米国連結子会社に伴う外国為替変動リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
三精テクノロジーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「これは主に、利益剰余金が3,981百万円、為替換算調整勘定が2,668百万円増加したことなどによります。」
海外子会社を含むグループの為替変動影響が、為替換算調整勘定2,668百万円の増加として当年度の純資産に実績化している。 - 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「純資産は、前連結会計年度末に比べ6,238百万円増加し、51,562百万円となりました。これは主に、利益剰余金が3,981百万円、為替換算調整勘定が2,668百万円増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が2,668百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が通期実績として現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「円安進行により為替換算調整勘定が292百万円増加した一方で、自己株式の取得などにより746百万円減少したことによります。」
円安進行により為替換算調整勘定が292百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が実績として現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末に比べ3,332百万円増加し、45,323百万円となりました。これは主に、為替換算調整勘定が1,553百万円増加、利益剰余金が2,156百万円増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が1,553百万円増加し、海外子会社に伴う為替変動の財務影響が当年度にも発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「円安進行により為替換算調整勘定が2,740百万円増加したことによります。」
円安進行により為替換算調整勘定が2,740百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が実績として現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末に比べ3,709百万円増加し、39,747百万円となりました。これは主に、円安進行の影響で為替換算調整勘定が2,610百万円、株価上昇によりその他有価証券評価差額金が1,035百万円それぞれ増加したことなどによります。」
円安進行により為替換算調整勘定が2,610百万円増加し、海外事業に伴う為替変動の財務影響が実績として現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「円安進行により為替換算調整勘定が2,413百万円、その他有価証券評価差額金が720百万円それぞれ増加したことなどによります。」
円安進行により為替換算調整勘定が2,413百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が当第２四半期にも実績として現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定が617百万円増加したことなどによります。」
為替変動に伴う為替換算調整勘定の増加617百万円が、当第１四半期の純資産増加要因として実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「これは主に、利益剰余金が1,055百万円増加したのに加え、円安進行により為替換算調整勘定が1,785百万円増加したことなどによります。」
円安進行により為替換算調整勘定が1,785百万円増加し、海外事業に伴う為替変動の財務影響が当年度にも現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主に、配当金の支払いなどにより利益剰余金が1,057百万円減少したのに対し、円安進行により為替換算調整勘定が2,200百万円増加したことなどによります。」
円安進行により為替換算調整勘定が2,200百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が当第３四半期にも発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「円安進行により為替換算調整勘定が2,090百万円増加したことなどによります。」
円安進行により為替換算調整勘定が2,090百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、配当金の支払いに加えて当期損失の影響もあり利益剰余金が970百万円減少したほか、株価下落によりその他有価証券評価差額金が55百万円減少したのに対し、為替換算調整勘定が1,026百万円増加したことなどによります。」
為替換算調整勘定が1,026百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が当第1四半期にも発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主に、為替換算調整勘定が598百万円増加したのに対し、配当金の支払いなどにより利益剰余金が606百万円減少したほか、株価下落によりその他有価証券評価差額金が140百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が598百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が当第3四半期にも発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に、為替換算調整勘定が783百万円増加したのに対し、配当金の支払いなどにより利益剰余金が847百万円減少したほか、株価下落によりその他有価証券評価差額金が123百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が783百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が当四半期にも発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、為替換算調整勘定が514百万円増加したのに対し、配当金の支払いにより利益剰余金が488百万円減少したほか、株価下落によりその他有価証券評価差額金が225百万円減少したことによります。」
為替換算調整勘定が514百万円増加し、海外事業等に伴う為替変動の財務影響が当四半期にも発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 579,437 △ 821,235」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の△579,437千円から△821,235千円となり、為替変動の影響が当第2四半期にも発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △579,437 △991,324」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の△579,437千円から△991,324千円へ減少し、為替変動の影響が継続して発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定が941,507千円減少したことなどによるものです。」
為替変動により当期の為替換算調整勘定が941,507千円減少し、純資産の減少要因となっている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ1,439百万円減少し、29,042百万円となりました。これは主に、為替の変動により為替換算調整勘定が1,574百万円減少したことによります。」
為替変動により為替換算調整勘定が1,574百万円減少し、純資産が1,439百万円減少したという実績を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの生産・販売はグローバルに広がっており、連結決算において海外子会社の業績に外国為替変動の影響がでる可能性があります。また外貨建ての仕入れ・販売・サービスの提供など個別の取引においても、仕入高・販売高に為替変動の影響がでる可能性があります。」
海外子会社の連結業績と外貨建取引に伴う為替変動リスク、および為替予約等による軽減策を再確認している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの生産・販売はグローバルに広がっており、連結決算において海外子会社の業績に外国為替変動の影響がでる可能性があります。また外貨建ての仕入れ・販売・サービスの提供など個別の取引においても、仕入高・販売高に為替変動の影響がでる可能性があります。これらのリスク軽減のため、為替予約などのヘッジ手段を講じておりますが、急激な為替変動があれば、業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。」
為替リスクの対象が米国子会社からグローバルな生産・販売および外貨建取引へ拡大している一方、為替予約等のヘッジ手段も記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、アメリカ合衆国内において連結子会社を所有しております。外国為替相場の動向によっては、財政状況及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
米国連結子会社に伴う為替変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、アメリカ合衆国内において連結子会社を所有しております。外国為替相場の動向によっては、財政状況及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
米国連結子会社の所有を背景に、為替相場が財政状態・経営成績へ影響する可能性を示している。