株式市場下落による投資有価証券の減損・自己資本比率低下
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
三精テクノロジーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。140社中66社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに44社。
- FY2026投資有価証券の売却・評価差額金増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,974,894」
その他有価証券評価差額金は前年度末の3,392,639千円から3,974,894千円へ582,255千円増加した。また、投資有価証券を2,774,912千円で売却し、2,181,328千円の売却益を計上している。 - FY2026-H1その他有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が636百万円、利益剰余金が636百万円、円安進行により為替換算調整勘定が292百万円増加した一方で、自己株式の取得などにより746百万円減少したことによります。」
その他有価証券評価差額金が636百万円増加し、過去に記載された株価下落による減少とは逆方向の財務影響が当中間連結会計期間に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,706,306 3,392,639」
その他有価証券評価差額金が前年度末の3,706百万円から3,392百万円へ313百万円減少し、保有有価証券に係る市場変動の財務影響が実績として現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が361百万円、配当金の支払いなどにより利益剰余金が68百万円それぞれ減少したのに対し、円安進行により為替換算調整勘定が2,740百万円増加したことによります。」
その他有価証券評価差額金が361百万円減少し、株価変動による財務影響が実績として現れている。 - FY2024-Q3株価上昇による評価差額金増加の継続有価証券報告書
「これは主に、株価上昇に伴い投資有価証券が1,485百万円、現金及び預金が1,012百万円、仕掛品が962百万円、新規連結子会社が加わったこと並びに円安の影響で、のれんが1,060百万円それぞれ増加したことなどによります。」
株価上昇に伴う投資有価証券の増加が続き、過去に記載された株価下落による評価差額金減少とは逆方向の財務影響が現れている。 - FY2024-Q2その他有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「円安進行により為替換算調整勘定が2,413百万円、その他有価証券評価差額金が720百万円それぞれ増加したことなどによります。」
その他有価証券評価差額金が720百万円増加しており、過去に記載された株価下落による評価差額金減少とは逆方向の財務影響が継続している。 - FY2024-Q1株価上昇による評価差額金増加有価証券報告書
「株価上昇によりその他有価証券評価差額金が442百万円、為替換算調整勘定が617百万円増加したことなどによります。」
株価上昇によりその他有価証券評価差額金が442百万円増加し、過去に記載された株価下落による評価差額金減少とは逆方向の財務影響が現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 143,082」
その他有価証券評価差額金が143百万円減少し、株価下落による投資有価証券関連の財務影響が当第３四半期にも実績として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 169,435」
株価下落に伴い、その他有価証券評価差額金が169百万円減少し、株式市場下落リスクの財務影響が当第２四半期にも実績として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、株価下落により投資有価証券が79百万円減少したのに対し、現金及び預金が359百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が74百万円、仕掛品が528百万円それぞれ増加したことなどによります。」
株価下落により投資有価証券が79百万円減少し、株式市場下落による財務影響が当第1四半期にも実績として現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「株価下落によりその他有価証券評価差額金が140百万円減少したことなどによります。」
株価下落に伴いその他有価証券評価差額金が140百万円減少し、株式市場下落リスクの財務影響が当第3四半期にも実績として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「株価下落によりその他有価証券評価差額金が123百万円減少したことなどによります。」
株価下落によりその他有価証券評価差額金が123百万円減少し、株式市場下落リスクの影響が当四半期にも財務実績として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「株価下落により投資有価証券が325百万円減少したことなどによります。」
株価下落に伴い投資有価証券が325百万円減少し、株式市場下落リスクの影響が当四半期にも実績として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券で時価のある株式について94,470千円減損処理を行っております。」
株式市場下落等に伴う投資有価証券について、94,470千円の減損処理が実際に発生している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株式市場全体の大幅な下落が継続した場合などには、保有有価証券に減損損失が発生し、業績に影響を与えるとともに、自己資本比率の低下を招くおそれがあります。」
投資有価証券の市場下落による減損と自己資本比率低下のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、適正な資産運用の観点から、安定的かつ成長性が認められる投資有価証券を保有しておりますが、株式市場全体の大幅な下落が継続した場合などには、保有有価証券に減損損失が発生し、業績に影響を与えるとともに、自己資本比率の低下を招くおそれがあります。」
投資有価証券の市場下落による減損と自己資本比率低下のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、適正な資産運用の観点から、安定的かつ成長性が認められる投資有価証券を保有しておりますが、株式市場全体の大幅な下落が継続した場合等には、保有有価証券に減損損失が発生し、業績に悪影響を与えるとともに、自己資本比率の低下を招くおそれがあります。」
投資有価証券の市場下落による減損と自己資本比率低下のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、適正な資産運用の観点から、安定的かつ成長性が認められる投資有価証券を保有しておりますが、株式市場全体の大幅な下落が継続した場合等には、保有有価証券に減損損失が発生し、業績に悪影響を与えるとともに、自己資本比率の低下を招くおそれがあります。」
投資有価証券の保有方針を説明しつつ、市場下落継続時の減損と自己資本比率低下をリスクとしている。