EMS事業部によるプラスチック資源循環事業の立ち上げ
FY2021に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-10前進決算
「リサイクル装置事業につきましては、予定されていた装置の売上計上が第2四半期連結累計期間の計上となりましたが、コスト削減の努力もあり売上が増大し、前第1四半期連結累計期間に比べ売上計上が増加しました。」
リサイクル装置事業で、装置売上の一部は翌四半期計上となったものの、コスト削減を背景に前年同期比で売上計上が増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「リサイクル装置事業については、競合他社と比較優位性のある製品価格形成が重要課題でした。これについてはグローバルな製造や調達方法を取り入れ、大幅なコストダウンを図ることにより達成したいと考えています。今期は、新しい製品をリーズナブルな価格で市場に提供していく予定です。」
資源循環事業について、グローバルな製造・調達による大幅なコストダウンと、新製品の市場提供を具体的な施策として示している。 - 2026-05-15前進決算
「これについてはグローバルな製造や調達方法を取り入れ、大幅なコストダウンを図ることにより達成したいと考えています。今期は、新しい製品をリーズナブルな価格で市場に提供していく予定です。」
資源循環関連事業について、コストダウンを通じた競争優位性の確立と新製品の市場投入を具体化している。 - FY2026-H1大型リサイクル機受注なし有価証券報告書
「リサイクル装置事業につきましては、大型リサイクル機の受注がなく、部品等の売上にとどまりました。」
資源循環関連事業を成長させる方針を掲げる中、当中間連結会計期間は大型リサイクル機の受注がなく、部品等の売上にとどまった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「リサイクル事業については、プラスチックリサイクル需要の高まりがあり、市場はフォローの状態です。引合は活発ですので、確実に当社事業に取り込んでいきたいと思います。」
大型リサイクル機の受注がなかった一方、プラスチックリサイクル需要と引合の活発さを背景に、事業へ取り込む方針を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「3つ目の柱として、プラスチックリサイクル機器製造販売並びに廃プラスチックのリサイクル活用等、環境省が主導するプラスチックリサイクルに沿う事業を成長させております。」
リサイクル関連事業の位置づけが、従来の「もう一つの柱」から「3つ目の柱」と表現され、事業ポートフォリオ上の位置づけが整理されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「リサイクル装置事業につきましては、予定されていた大型リサイクル機の売上計上が順調に進み、売上高は前年同四半期と比較して大幅に増加しました。」
資源循環関連事業で大型リサイクル機の売上計上が進み、第二の柱として位置づけたリサイクル事業の拡大が続いている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「リサイクル装置事業につきましては、予定しております大型リサイクル装置の製造が順調に進捗し、売上高は前年同四半期と比較して大幅に増加しました。」
資源循環関連事業で大型リサイクル装置の製造が順調に進捗し、同事業の売上拡大が続いている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「リサイクル装置事業につきましては、予定しております大型リサイクル装置の製造が順調に進捗し、売上高は前年同四半期と比較して大幅に増加しております。」
資源循環関連事業で、大型リサイクル装置の製造進捗が第1四半期の売上計上につながり、事業拡大が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「リサイクル装置事業につきましては、予定していた大型リサイクル装置の納入検収が進み、前事業年度と比較して大幅に増加しました。この結果、売上高は12億6千8百万円(前期比106.8増)となりました。」
リサイクル事業部を中心とする資源循環事業で大型リサイクル装置の納入検収が進み、事業売上が大幅に増加した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、事業基盤の獲得・拡大を目的としたプラスチックリサイクル機器製造販売並びに廃プラスチックのリサイクル活用等、環境省が主導するプラスチックリサイクルに沿う事業を成長させていくと同時に、当該関連事業を当社グループのもう一つの柱として、成長スピードの向上を目指しております。」
従来のEMS事業部という表現から、リサイクル事業部・プラスチックリサイクル関連事業をもう一つの柱として成長させる表現へ整理されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、当社は、2021年3月1日付けで、生産されたプラスチックを資源として循環させることを戦略とする「EMS事業部」を発足させました。この2021年3月9日には「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律案」が閣議決定され、プラスチック資源循環の取組が促進されると見込まれます。プラスチックの選別から破砕、粉砕、溶融、造粒、再商品化、そしてプラスチックの選別へ。とプラスチック資源の循環を図るプラスチックリサイクルプラントとすることを目的としております。」
2021年3月1日付でEMS事業部を発足させ、選別、破砕、粉砕、溶融、造粒、再商品化までを含むプラスチックリサイクルプラントの構築を目的としている。